厚生労働省の16日の報告によりますと、今年のインフルエンザは例年よりも早いペースで蔓延していて、休校や学級閉鎖をした学校数は全国で78施設に上っています。これはこの時期では過去10年間で最多になります。
　
　患者数も11月4日までの１週間で、首都圏を中心に1217人に達し、例年より１〜２ヶ月早まっています。

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　インフルエンザの予防接種の効果は、接種後１〜２週間程度かかると言われています。まだ予防接種をしていない方は早めに医療機関を受診しましょう。

　ピルを飲むと癌（ガン）になりやすいのではないか･･･

　そのような印象をお持ちの方は少なくないようです。実際、ピル（経口避妊薬）を飲むとガンになりやすいかどいうかは、これまでも何度も研究されており、様々なデータがでています。

　ピルを服用すると、乳癌、子宮頸癌、肝癌のリスクが増大するとの研究結果がある一方で、子宮内膜癌、卵巣癌、結腸・直腸癌のリスクが低下するとの報告もあり、全体としての発癌リスクへの影響ははっきりしません。

　今回大規模な研究をおこなったのは、イギリス・アバディーン大学一般医療・プライマリケア科のHannaford氏らのグループです。同グループは、ピルに関する長期試験のデータを用い、非使用者に比べ使用者では全体として発癌のリスクが低下するとの仮説の検証を行いました。(詳しくは、「BMJ」という医学雑誌の9月11日付オンライン版に掲載されています）

　同グループは、1968年に開始された試験のデータを用いて発癌リスクを評価しています。

　その結果、ピルは発癌リスクを増大させず、むしろベネフィット（利益）をもたらすことが分かりました。

　非使用者に比べ使用者では、大腸/直腸、子宮体部、卵巣、部位不明の癌、婦人科癌の併発癌などの発現率が有意に低下していました。使用期間が長くなるに従って、子宮頸癌、中枢神経系あるいは下垂体癌のリスクは有意に増大し、子宮体部癌、卵巣癌のリスクは有意に低下していました。

　これらの知見をふまえ、同グループ代表のHannaford氏は、「ピルは全体として発癌のリスクを増大させず、むしろベネフィットをもたらす可能性が示唆された」と結論しています。

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　実際には、国や地域ごとに検証されなければならないのですが、今回の報告はピル使用者（あるいはこれから使用を考えている人）にとって有益な情報と言えるでしょう。

　子宮頚癌については、原因がHPV（ヒト・パピローマ・ウイルス）であることが分かっており、今後HPVに対するワクチンが普及すれば、いずれ劇的に減少すると考えられています。（ただし現在世界７０ヶ国以上で使用されているこの有益なワクチンは、日本では承認すらされていません）

　現時点で、ピルが子宮頚癌や乳癌のリスクを増加させるか否かについてはまだはっきりとしないところがありますが、どちらの癌も定期的な検診で大事に至ることは阻止できます。

　ピルを飲んでいる、いないにかかわらず、これらの癌の定期的な検診が重要であることには変わりありません。

　飲酒の翌日まで酒臭さが残る人は、食道ガンや咽頭ガンになりやすい･･･

　このような報告が国立病院機構久里浜アルコール症センターによっておこなわれました。（報道は10月6日の毎日新聞）

　同センターによりますと、酒臭さが残る人は、アルコールが分解されてできるアセトアルデヒドが唾液中から高濃度に検出されることがわかったようです。

　一方、唾液中のアセトアルデヒドは、動物実験などからガンを引き起こしやすいことがわかっています。

　口の中にはアルコールを分解してアセトアルデヒドを作り出す細菌が生息しています。アルコールを分解する酵素を充分につくれない体質の人は、口の中にもアルコールが長く残り、酒臭さが続きます。その間、細菌の働きで口の中にアセトアルデヒドが作られ続けると考えられます。

　同センターは、「飲酒前後の歯磨きやうがいなど、口の中をよく洗うことが、がん予防につながるのではないか」と指摘します。

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　お酒が弱い人はアルコールを分解できず口の中にもアルコールが残存→口の中の細菌がアルコールを分解しアセトアルデヒドを生成→そのアセトアルデヒドがガンを発生、という説得力のある報告といえるでしょう。

　酒臭い人には、うがいをするようアドバイスしてあげましょう。

　すい臓ガンに関する興味深い研究があいついで２つ発表されたのでご紹介します。

　ひとつめは、愛知県がんセンター研究所が今月横浜で開催された日本癌学会で発表した報告です。（報道は9月27日の共同通信）

　その発表によりますと、酒を飲むと顔がすぐに赤くなる体質の遺伝子を持つ人は、そうでない人よりすい臓ガンになるリスクが約1.5倍高いそうです。

　「お酒に強い・弱い」というのはアルコールが分解されてできるアセトアルデヒドの代謝能力によります。これらは遺伝子で規定されており、日本人の５割はアセトアルデヒドを正常に代謝できます。このタイプは顔が赤くなりません。４割はこの代謝能力が低く、お酒を飲むと顔が赤くなります。残りの１割は、代謝能力がほとんどなく、そのためお酒がほとんど飲めません。

　ということは、日本人の４割をしめる「お酒を飲むと顔が赤くなるタイプ」の人がすい臓ガンになりやすいということになります。また、このタイプの人は、日本酒換算で１日１合アルコール摂取が増えると、リスクが３割増すそうです。

　もうひとつの発表は、コーヒーとすい臓ガンの関係についてのもので、こちらも今月の日本癌学会で発表されています。（報道は10月9日の共同通信）

　この発表は厚生労働省研究班によるもので、「コーヒーを１日に３杯以上飲む男性は、ほとんど飲まない男性に比べ、すい臓ガンになる危険度が低い」、というものです。

　調査は、全国９府県の40から69歳の男女約10万人が対象で、1990年から平均約11年の追跡期間中に233人が膵臓がんになっています。

　年齢や喫煙などの影響を取り除いてコーヒー摂取量との関係を調べたところ、ほとんど飲まない男性がすい臓ガンになる危険度に比べ、1日に１から２杯飲む男性の危険度はやや低く、３杯以上の男性はさらに低いとの結果で、よく飲む男性ほど危険度が下がる傾向がありました。

　女性では特定の傾向がみられず、緑茶では男女とも摂取量とすい臓ガンの関係はなかったようです。

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　以上をまとめると、お酒を飲んで顔が赤くなる人は、お酒を減らしてコーヒーを飲もう！　ということになります。

　それにしても、ここ数年のコーヒーに関する発表はほとんどがいいことだらけで、少し気味悪いほどです･･･。

参考：2007年９月３日　「コーヒーは肝臓癌のリスクを下げる」
はやりの病気第22回（2005年12月）「癌・糖尿病・高血圧の予防にコーヒーを！」　

 10月4日の共同通信によりますと、Ｃ型肝炎対策として国が2002年度から始めた40歳以上対象のウイルス検査の受診率が、5年間の累計で36％にとどまったことが10月3日、厚生労働省のまとめで分かりました。

　この検査は、老人保健法に基づき、40-70歳の主婦や自営業者ら国民健康保険加入者が主な対象です。年1回の「基本健康診査」に合わせ、40歳、45歳など5年ごとの節目に受診できる仕組みとなっています。

　2002年度から2006年度までに対象となったのは約2380万人でしたが、実際に受診したのは約863万人です。5年間の陽性率は0.8-1.6％で推移しています。

　受診者の４人に１人は、５歳ごとの節目には当たらないものの、過去に肝機能障害を指摘されたり、出産時に大量出血があったりしたため「節目外受診」をしていました。

　厚労省はこれまでに受診できなかった人や、新たに40歳になった人を対象に本年度も検査を継続することにしています。

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　Ｃ型肝炎ウイルスの検査は、社会保険加入者に対しても、企業によっては健診でおこなっているところがありますが、企業が従業員の感染症の有無を調べることに問題がないわけではありません。（と、私は思います）

　なぜなら、Ｃ型肝炎ウイルスに罹患していることが早期に分かったとしても、現在の医療では全員を完全に治療できるわけではなく、感染者の何割かは、いずれ肝硬変や肝癌に移行していく可能性があります。そのような従業員に対して、企業側が（左遷や解雇といった）不利益を与えないかが疑問です。

　HIVと同じように、誰もが匿名で、保健所などで無料で受けられるようにすべきだと私は思います。

　Ｃ型肝炎ウイルスを保有している人は日本に200万人以上いると言われており、多くは自身が感染していることを知りません。すてらめいとクリニックを受診されているＣ型肝炎ウイルスを保有している人も、ほとんどは自覚症状がありません。

　勤勉、実直な性格や生活様式がアルツハイマー病の発症を抑えるかもしれない･･･

　米国ラッシュ大医療センターの研究チームが、米国精神医学専門誌にこのような発表をおこないました。（報道は10月2日の共同通信）

　研究チームは、平均年齢75歳の健康な997人を12年間にわたり追跡調査をおこない、176人がアルツハイマー病を発症しました。

　対象者に性格テストをおこない、性格とアルツハイマー病発症との関係が分析されています。その結果、「目標達成に熱心に取り組む」「やることすべてに優秀さを追求する」「時間に間に合うよう、ペース配分をする」、といった「勤勉、実直」を示す項目で高得点を挙げたグループは、得点が低いグループに比べ、89％も発症リスクが低いことがわかりました。

　さらに、驚くべきことに、勤勉な人では、死後に脳を調べると、アルツハイマー病の特徴を示す病巣があったのにもかかわらず、生前に認知症が現れなかったケースもあったようです。

　チームは「勤勉な生活様式によって脳神経が保護されるのかもしれない。発症を遅らせる方法の開発につながる可能性がある」、としています。
  
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　すてらめいとクリニックを受診される患者さんは若い方が多く、「目標達成に熱心に取り組む」「やることすべてに優秀さを追求する」などの性格を持ち合わせている人は、うつ状態や不安症、または機能性胃腸症や頭痛・めまいといった心身症を発症することが多いように思われます。

　このようなタイプの患者さんに対して、「病気になりやすい性格かもしれませんよ（だからもっとリラックスしましょう）」、と言うことがあるのですが、アルツハイマーになりにくい、というのは興味深いといえます。

　薬が効かない「超他剤耐性（XDR）」の結核患者が、2005年に国内で結核を発症した約28,000人のうち約100名もいたことが、財団法人「結核予防会結核研究所」の調査で明らかになりました。（報道は10月14日の朝日新聞）

　XDR結核は、薬が効かないだけでなく極めて致死率の高い結核です。世界的にもXDR結核の蔓延が問題になっており、WHO（世界保健機関）は昨年10月から各国に警戒を呼びかけています。

　通常の結核であれば、３−４種類の薬を半年ほど飲めば大半は治癒します。途中で服薬をやめてしまうと、複数の治療薬が効かなくなる他剤耐性（MDR）結核が発生します。MDR結核になると、他の薬を使うことを余儀なくされ、治癒するまでに数年かかることがあります。
　
　XDR結核は、こういった治療でも治らない結核で「なす術がない」というのが現状です。

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　朝日新聞の記事には記載がありませんでしたが、世界的にはエイズを発症した人の間でXDR結核が広がっていることが問題になっています。

参考：NPO法人GINA　GINAニュース　2006年9月11日（月）「治療不能」の結核が急増　　

　最近、中国からの輸入食品が危険という情報が世界中で報道されており、中国製品の輸入規制を求める声が強くなっていますが、その中国で大変ショッキングなニュースが報道されました。

　9月6日の共同通信によりますと、中国各地でがん患者が急増しているとの報告が相次いでいます。

　中国衛生省が５月に発表したデータでは、2006年のがんによる死亡者は前年比約19％増、農村では同約23％増となっています。新華社発行の中国誌「瞭望東方週刊」によりますと、がん患者専門の北京腫瘍医院が昨年診察した患者数は約15万5000例で、これは10年前の3.4倍以上に相当します。妊婦や子供が発症するケースも増加しているようです。

　山東省のある村では、2000年以降、16人ががんで死亡し、そのうち５人は今年１月から３カ月間に相次いで死亡しています。近隣の村でもがん患者が増加し、村人は、ゴム工場が垂れ流す汚水や農薬を疑っています。

　広東省のある村でも、カドミウムなどの重金属による水質汚染によって、20年間に人口の約10％に当たる約300人ががんなどで死亡しています。黒竜江省大慶市の工業地区ではがん患者に加え、脳障害を患った赤ちゃんが相次いで生まれているそうです。

　環境汚染とがんの直接的な関連についての科学的な証明は現時点ではなされていませんが、衛生省の専門家らは淮河流域で行った調査結果として、「汚染物を垂れ流している企業と、がん死亡者が多い地区の分布が一致した」と発表しています。

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　一部の専門家は、環境汚染や農薬、抗生物質の過剰使用による食物汚染などが原因と指摘し「政府による対策が急務」と警告しています。

　しかし、中国政府がどこまでこの問題に迅速に適切に対応できるかは疑問です。

　とすると、自分の身は自分で守るしかないのでしょうか･･･。

　このウェブサイトでの報告が遅くなりましたが、厚生労働省は敬老の日の前日に人口統計を発表し、国内の100歳以上の高齢者が昨年より3,900人多い32,295人となったことが明らかとなりました。

　このうち女性は前年同時期よりも3,437人増の27,6822人、男性は463人増の4,613人です。いずれも過去最多で、女性の占める割合は全体の85.7％と1963年の86.9％に次いで高い数字となっています。

　都道府県別のデータでは、人口10万人当たりの100歳以上の人数は沖縄県が35年連続トップで57.89人となっています。以下、高知（52.98人）、島根（51.02人）、熊本（45.04人）、愛媛（42.6人）と続き、上位３県の順位は2002年以降変わっていません。

　最も少ないのは18年連続で埼玉県（13.05人）です。以下、愛知（15.78人）、千葉（16.32人）、青森（17.08人）、神奈川（17.85人）と続いています。

　100歳以上の高齢者は、調査が始まった1963年は153人でしたが、年々増えており、1981年に1000人、1998年に１万人を突破しています。また、男性は27年間、女性は37年間、連続で過去最多を更新しています。

　「American Journal of Public Health」という医学誌の10月号に「湿気やカビの多い家に住む人にうつ病が多い可能性がある」という、なんともユニークは研究が発表されました。（報道は8月29日のWebMD Medical News）

　この研究は、欧州の８つの国（フランス、ドイツ、ハンガリー、スロバキア、ポルトガル、イタリア、スイス、リトアニア）の約3,000軒の家に住む成人5,800名を対象としています。

　被験者は、過去２週間のうつ症状に関する問診表への記入を行い、被験者の９%がうつ状態と判定されています。

　同時に、研究者らは被験者の家を訪問し、住居内のカビと湿度を計測し、被験者に自分の家が「管理が行き届いた状態である」と感じるかどうかを尋ねています。

　湿気やカビが多い家→貧困層→うつ病、という図式が感覚として浮かびますが、研究者はこれを否定しています。

　筆頭研究者のShenassa博士は次のようにコメントしています。

　「うつ病に明らかに関与しうる要因（雇用状況や過密等）について統計的に考慮したところ、あらゆる関連が消失するだろうとわれわれは考えた。しかし、事実はまったく逆であった。うつ病と湿気、カビの多い家への居住との間に確固たる関連が認められた」

　この研究では、住宅のカビがうつ病の原因となることは証明されておらず、うつ病と住宅のカビのどちらが先なのかを証明できていません。

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　カビが先かうつ病が先かはともかく、この研究結果を踏まえるなら、風通しのいい清潔な家に住むことが心の健康を保つ秘訣と言えそうです。

　たしかに、窓を開けて大掃除をした日は気分もすぐれます。

　カビが脳内の神経伝達物質に影響を与えてうつ病を誘発する･･･。そんな研究結果がいずれ発表されることになるかもしれません。

　日本では、1998年から９年連続で自殺者が年間３万人を超えています。（人口あたりの自殺者数は、日本は世界第10位ですが、先進国でみると第１位となります。（2004年9月、WHOの調査））

　9月10日は、WHO（世界保健機関）が定める「世界自殺予防デー」ですが、これに合わせ、NPO法人自殺対策支援センターライフリンクが、自殺者の遺族101人に聞き取り調査をおこなった結果を発表しました。（報道は9月11日の共同通信）

　発表によりますと、自殺者の約７割は複数の原因が重なって自殺していたことが判りました。調査は、病気、経済・生活、家族、勤務などの原因分類を用いておこなわれ、67件で複数の原因があったとの結果がでています。

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　自殺の報道をみると、「病苦による自殺」「経済問題による自殺」「イジメによる自殺」･･･、などと表現されていることが多いですが、実際には、そのような単純なものではなく複数の要因が重なり合った結果である場合が多いということなのでしょう。

　この結果は、我々医師も注目すべきで、「病苦」だけを考えるのではなく、患者さんの経済、家族、勤務の状況などにも目を遣らねばならないことを示しています。

参考：メディカルエッセィ第27回「なぜ日本人の自殺率は高いのか�@」

　かつては長寿県として有名だった沖縄の平均寿命が短くなってきています。

　2002年12月に公表された都道府県別平均寿命では、女性は１位を維持したものの、男性は26位に転落しています。（1995年の時点では男性は４位）　今年の12月に発表される2005年度版では女性も１位から転落するであろうとみられているようです。（報道は9月21日のJapan Medicine）

　沖縄県の男性の平均余命は、年齢が若くなるにつれて下位に落ちる傾向にあります。65歳以上では１位なのに０歳では26位に転落しています。これは、長野県では各年代で上位を占めるのとは対照的です。女性は各年代にわたって１位を維持していますが、長野県と比較すると若くなるにつれて差が縮小する傾向がみられます。

　平均余命が短縮されている最たる要因は「肥満」です。沖縄の男性は各年代でBMI25以上の割合が全国平均を上回っています。女性も20代と40代以上で全国平均を上回っています。また、男女ともに70代以上ではBMI25以上が５割を超え、全国平均と大きな落差をみせています。

　疾病の発症率でみてみても、脳出血、心筋梗塞は全国平均を上回っており、糖尿病の死亡率は全国ワースト２となっています。

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　要するに、沖縄では肥満の深刻化が全国平均を上回っており、それが心筋梗塞や糖尿病を引き起こしているということです。

　なぜ肥満が深刻化しているかというと、県民が沖縄伝統料理よりも西洋料理を好むようになってきたからでしょう。

　私は80年代後半、旅行会社でアルバイトをしていた関係で、毎年夏は沖縄で過ごしていましたが、どうしても沖縄料理には馴染めませんでした。沖縄料理が食べられなければ、足が向くのはファストフード店か、ステーキハウスとなります。（当時の沖縄のステーキハウスは値段が安くて、普通の定食なら300円台、ステーキを食べても600円程度でした）

　沖縄料理の材料をみてみると、例えば気候が似ている台湾の料理とそれほど変わらないように感じます。私は、台湾料理は大好きですが（ついでに言うとベトナムやタイ料理も好きです）、沖縄料理は炒め物も煮物もまったく口に合いませんでした。（私はこの理由を、沖縄料理ではショウガとニンニクがあまり使われていないからではないか、と考えているのですが本当のところはわかりません）

　私と同じように感じている人はきっと少なくないでしょう。特に美しい自然を求めて本州から移住したような人たちの間ではなおさらではないでしょうか。

　喫煙者は非喫煙者よりアルツハイマー病や認知症を発症しやすい･･･。

　このような研究が「Neurology」という医学雑誌の2007年9月4日号に発表され話題を呼んでいます。

　研究によりますと、現在喫煙している55歳以上の人は、喫煙経験のない人より50%も認知症を発症しやすいことがわかりました。（この研究は、大規模な一般集団を対象としたオランダのプロスペクティブ（前向き）コホート研究であるRotterdam Studyによるものです）

　今回の研究では、研究開始時点で認知症のない55歳以上の被験者6868例を対象に、1990-1992年に面接を実施しています。被験者全例に対して自宅で面接を行い、現在と過去の健康状態、服薬状況、生活習慣、慢性疾患のリスク因子について聴取し、過去と現在の喫煙習慣について質問しています。

　さらに、認知症を有することが疑われる人には、神経内科医・神経心理学者による検査を行い、可能であれば脳の磁気共鳴画像診断も実施しています。 

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　この研究で大変興味深いのは、「過去の喫煙と認知症・アルツハイマー病には関係がない」とされていることです。

　今年の７月に厚生労働省が発表した喫煙の報告では、「タバコで余命が3.5年短くなる」とされていました。

　喫煙している患者さんに、この話をすると「3.5年程度なら問題ない（だからタバコをやめない）」と答える人がいますが、今回の研究が示唆するように、「喫煙者は非喫煙者よりも認知症やアルツハイマー病にかかりやすいけれど、過去の喫煙は関係ない」という報告をよく考えると、これが禁煙のモチベーションにつながるのではないでしょうか。

　「命が多少短くてもかまわない」、と答える人も、その（短くなるかもしれない）命は、認知症などとは無縁でいたいと考えているに違いないからです。

　美容的豊胸手術を受けた女性の自殺率は他の女性の３倍で、リスクは術後10年で発現する･･･。さらに、薬物やアルコール乱用による死亡も３倍に･･･。

　このような調査結果がスウェーデンで報告され話題を呼んでいます。 

　この研究は、1965年から1993年に豊胸手術を受け、平均約19年間追跡調査されたスウェーデン女性の他、デンマーク、フィンランド、カナダ、米国での美容的豊胸手術を受けた女性のデータに基づくもので、結果は『Annals of Plastic Surgery』という医学誌の8月号に掲載されています。（報道は8月16日のMedscape Medical News） 
 
 豊胸手術を受けた平均の年齢は32歳となっています。

　この調査の研究者のひとりは、「美容的豊胸手術を希望している女性には重度の精神疾患に罹患している可能性があるグループが存在し、後に自殺や薬物およびアルコール乱用による死亡のリスクにさらされる可能性があるということに女性と医師たちは留意すべきである」、とコメントしています。

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　研究者のコメントを別の言葉で言えば、「豊胸手術をするから自殺をする」のではなく、「豊胸手術を受ける女性の一部はもともと精神疾患がある」、ということになります。

　豊胸手術を受けない精神疾患をもった女性も存在するわけですし、こういう研究によって、豊胸手術を受けた女性に対する偏見が生まれるのではないか･･･、と危惧してしまいます。

　日本脳炎の定期予防接種の再開が早くても2009年度にずれ込む見通しとなりました。新しいワクチンの開発が遅れていることがその理由です。

　旧型ワクチンは重い副作用が報告されたことから2005年に中止され、従来の予定では、この夏から新型ワクチンが供給されるはずでした。2009年に新型ワクチンが開始されたとしても、予防接種の空白期間が４年以上になってしまい、感染拡大が懸念されます。

　日本脳炎は、予防接種法に基づく定期接種の対象で、12歳になるまでに合計４回受けることが努力義務とされています。しかし、旧型ワクチンは運動障害などの副作用の報告があったために、厚生労働省は2005年7月に、自治体に対し「接種の積極的な勧奨をしない」ことを勧告し、ワクチン製造は中止されました。

　厚生労働省によりますと、ワクチン製造会社２社が新しいワクチンの開発をすすめており、当初は今年度から供給開始予定とされていましたが、臨床試験で予想外の副作用が確認され、国の製造承認は2009年度以降の見通しとなりました。

　希望者は旧型ワクチンの接種を受けることができますが、すでに製造中止となっているため、昨年の使用量の約30万本と同じペースで出荷が続けば数年で在庫がなくなります。

　日本脳炎の感染者は、今年４月までの９年間で合計46人となっています。中国・四国地方が全体の43%、九州・沖縄地方が41%です。

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　日本脳炎は、日本脳炎ウイルスに感染することにより発症します。このウイルスは、ブタ→蚊→ヒトと、蚊（コガタアカイエカ）によって媒介されます。養豚場が近くにある人は特に注意が必要というわけです。

　リスクをとって（といってもかなり低いものですが）旧型ワクチンを接種するか、リスクを避けて蚊取り線香や虫除けクリームで対応するかの選択をおこなうべきなのかもしれません。

　参考までに、私はNPO法人GINAの活動でタイ国に渡航することがあります。タイでは、地域にもよりますが、マラリアやデング熱の被害が少なくありません。これらの感染症はワクチンがありませんから、私は蚊取り線香や虫除けクリームを必携しています。さらに、できるだけ”蚊帳（かや）”で寝るようにしています。

　最近の日本で”蚊帳”を見かけることはほとんどなくなりましたが、今一度、古人の知恵に頼ってみてもいいかもしれません･･･。

　京都市が今年（2007年）の５月と６月におこなった調査によりますと、京都の女性がメタボリックシンドロームに該当する割合は、全国推計値の約半分にとどまっています。さらに、メタボリックシンドロームの「予備軍」も６割程度という低い結果がでています。(報道は8月23日の毎日新聞）

　今回の調査は市民健診で協力を得られた40歳から74歳の京都市民1,771人（男性509人、女性1,262人）が対象です。

　結果は、「積極的支援」が必要な女性のメタボ該当者（65歳未満）の割合が3.1%で、全国推計値（6.0％）の51%、「動機づけ支援」が必要なメタボ予備軍も65歳未満で6.0%と、全国推計値（10.2％）の約６割となっています。65歳以上でみても、全国推計値が15.2%なのに対し、京都市では9.5％と約６割の水準にとどまっています。

　ＢＭＩ（注）をみても、「肥満」の人の割合は、40代で、11.8％（全国平均19.3％）、50代で14.2％（同23.9％）、60歳で17.2％（同29.0％）と、各年代とも全国平均を大きく下回っています。

　その一方、男性は「積極的支援」は17.5％と全国推計値24.6％より３割低いという結果が出ていますが、予備群は65歳未満が13.0％（全国推計11.8％）、65歳以上が30.9％（同27.6％）といずれも全国水準を上回っています。

　今回の調査に対し、「食や衣などの京都の伝統が影響しているのでは･･･」との推論が出ており、今後理由の分析も検討されるようです。  

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  京都に住む人ではなく、「京都の女性」のみがメタボや肥満と無縁というところがこの調査の興味深いところです。食べているもので男女間にそう大きな差があるとは思えませんし、衣と言っても京都の女性がいつも着物を着ているわけではありませんし、私にはこの理由が皆目検討がつきません。

　皆さんはどのように思われますか？

注　BMIとは体重（kg）を身長（m）の２乗で割った数字です。例えば、体重88kg、身長2mの人であれば、88÷2の2乗＝88÷4＝22となります。以前は、BMIは22がベストとされていましたが、最近の研究では23から25程度が最も長生きするとの報告が多くなっています。

　日本人間ドック学会は、8月24日、2006年に人間ドックを受けた人のうち、検査項目に異常がなかったのは11.4％と、学会が集計を始めた1984年以来、最低だったことを発表しました。これまでの最低記録は2004と2005年の12.3％でした。

　集計対象は同学会などが指定する約800施設で人間ドックを受診した約295万人で、「異常なし」は約33万人にとどまっています。

　異常があった項目では食生活や運動など生活習慣に関連が深いものが目立ち、肝機能障害が26.2％と最多となっています。高コレステロール（25.4％）、肥満（24.4％）、高血圧（15.9％）と続いています。

　同学会は、外食産業やコンビニの普及により、食物に占める脂肪の割合が増えたことや、サラリーマンのリストラなどによるストレスが生活習慣を悪化させていることが理由と指摘しています。

　人間ドックで癌が発見されたのは6817件で、胃がんは前年と同水準、大腸がんと肺がんの割合がわずかに減少したのに対し、前立腺がんと乳がんは微増しています。

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　すてらめいとクリニックでおこなっている健康診断でも、「肝機能障害」「高コレステロール」「肥満」「高血圧」は、上位トップ４を占めます。そして、これらは同じ人がいくつも該当することが多いと言えます。

　いずれの場合も、早期発見をし、生活環境を改善すれば大事に至る可能性が極めて低くなる「異常」です。

　少なくとも年に一度は健康診断を受けましょう。

　以前から、コーヒーの有用性については様々な議論がありますが、最近、「Hepatology」という肝臓関連の医学誌の2007年8月号で発表された研究を報告いたします。（報道は8月14日のMedscape Medical News)

　Mario Negri社薬学研究所（イタリア、ミラノ）のFrancesca Bravi, ScDが率いる研究チームが、肝臓癌（肝細胞癌）に関してこれまで報告された研究（南ヨーロッパと日本の対照研究が６件と、日本の研究が４件）を評価・検討しました。その結果、コーヒーをたくさん飲む人は飲まない人に比べて肝臓癌になりにくいという結論が得られました。 

　同研究所は、「コーヒーが大量に消費される南ヨーロッパとコーヒーを飲む回数が比較的少ない日本の研究から、慢性肝疾患の被験者にはコーヒー飲用が好ましいことを裏付ける明らかな効果が見られた」、とコメントしています。

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　この研究だけと見ると、「日本人も南ヨーロッパ人のようにコーヒーを積極的に飲んで肝臓癌を防ぎましょう！」ということになります。

　たしかに、コーヒーの有用性については様々なところで報告されていますから試してみてもいいかもしれません。ただ、一方で、コーヒーの否定的な研究もありますから摂りすぎには注意した方がいいかもしれません。

参考：
はやりの病気第22回（2005年12月）「癌・糖尿病・高血圧の予防にコーヒーを！」　　
はやりの病気第30回（2006年4月）「コーヒー摂取で心筋梗塞!?」

　百日咳と言えば、子供の病気として有名ですが、最近は大人の間にも増えていることが国立感染症研究所の調査で明らかとなりました。

　今年は百日咳に罹患した人の約３割が成人で、これは７年前のおよそ14倍に相当します。成人の罹患者は年々増えています。

　同研究所によりますと、全国約３千の小児科定点医療機関から8月12日までに報告された百日咳罹患者は1,409人となっています。年間の罹患者が3,804人とやや大きな流行だった2000年に次ぐ７年ぶりの流行と言えます。

　7月22日までの集計では、罹患者のうち６歳未満の乳幼児の割合が年々減少する一方で、20歳以上は一貫して増加しています。成人罹患者の報告は2000年には全体の2.2％でしたが、2004年には9.5%、昨年（2006年）は24.3％と急増しています。今年は7月22日までに30.7％を占め、割合は７年前の14.0倍となっています。

　同研究所は、「小児科からの報告しかないために詳細は把握できないが、実際の成人患者はもっと多い可能性もある。幼児期に予防接種をしても徐々に免疫力は低下するので大人も注意が必要」と指摘しています。

　百日咳は、今年は大学での集団感染が目立っています。５月には香川大学医学部で学生42人が感染し臨時休講となったほか、大阪府立大学、高知大学医学部でも６月から７月にかけて学生が感染し臨時休講措置がとられました。

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　感染症の届出には、「全数」と「定点」があります。「全数」に指定された感染症は、どこの医療機関であれ、その感染症に罹患した患者さんを発見すれば届けなければなりません。（届出をしなければ罰則規定があります）　ＨＩＶや梅毒、エボラ出血熱などがこれに相当します。

　一方、「定点」に指定された感染症は、あらかじめ決められた医療機関のみが届出をしなければならないことになっています。百日咳は「定点」です。

　したがって、国立感染症研究所が指摘しているように、感染者を発見しても大半の医療機関では届出をおこなっておらず（おこなえず）、実際の感染者は相当多いと考えるべきでしょう。

　「長引く咳」のある人は早めに医療機関を受診しましょう。

　英国にはトミーズという妊娠と出産を支援する慈善事業団体があり、1,100人の妊婦を対象とした調査結果を発表しました。（報道は8月31日の共同通信）

　まず、妊娠中にストレスを感じるとした人は全体の88%に上っています。ストレスの原因として、「経済的にやっていけるかどうか心配」が41%、「正しい食事をしなければならないという義務感」が28%、「体形の変化」が27%となっています。

　「他人に言えない悩みは何か」との質問に対しては、「出産後にうつ状態にならないか」が31%、「出産後にセックスをしたくなくなるのではないか」が21%、「自分の赤ちゃんを愛せないのではないか」が20%と続いています。さらに、回答者の８％は、「赤ちゃんが欲しいかどうか確信がない」と答えています。

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　英国の合計特殊出生率（生涯で女性が子供を何人産むか）は、2000年には1.64人まで低下していますが、2003年には1.71人と増加傾向にあります。（それ以降のデータは調べられませんでした･･･）　英国の空前の好景気が出生率の上昇の原因だとみる向きが多いようですが、赤ちゃんが増えれば増えるほど、妊婦や産後のお母さんのストレスが増えるのかもしれません。

　参考までに、日本の出生率は2005年には1.26まで低下しましたが、2006年には1.32と大きく上昇しています。この上昇は楽観視できないとする見方も多いようですが、数字にこだわるのではなく、妊婦や産後のお母さん、そして赤ちゃんが過ごしやすい社会をつくることが大切でしょう。

　8月23日の毎日新聞によりますと、大阪大学の全国調査（実施は2005年）で、住宅ローンを除く個人負債の有無とＢＭＩ（注）の間には、「負債がある人の方がＢＭＩが高い」と推定できる結果が出たそうです。

　この研究をおこなった大阪大学社会経済研究所の研究者は、「借金してでも人生を楽しみたい人は負債があって太っている、つまり、『肥満は借金のようなもの』との仮説が立てられる」とコメントしているそうです。

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　私個人の印象では、「お金持ちはいいものを食べるから太っている」、というものだったのですが、実際はその逆なのでしょうか。あるいは、私が「お金持ち」と思っていたのは、借金してまでいいものを食べている人たちだったのでしょうか･･･。

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注　BMIとは体重（kg）を身長（m）の２乗で割った数字です。例えば、体重88kg、身長2mの人であれば、88÷2の2乗＝88÷4＝22となります。以前は、BMIは22がベストとされていましたが、最近の研究では23から25程度が最も長生きするとの報告が多くなっています。

　20歳の頃の体重があなたのベスト体重なんですよ･･･

　肥満のある患者さんに対して、我々医師はこのようにアドバイスすることがあります。これは、経験的に正しいと考えられてきたことですが、最近、このことを裏付けるデータが発表されました。

　若い頃にやせていた男性が中高年になってから太ると心筋梗塞などの虚血性心疾患にかかるリスクは２倍に高まる･･･

　このような調査結果が厚生労働省研究班によって今月発表されました。（報道は8月22日の日本経済新聞）

　研究班は、全国の40-69歳の男女約９万人を10年間にわたって追跡調査をおこないました。期間中に男性399人、女性119人が心筋梗塞を発症したり、心臓が原因で急死したりしていました。20歳の頃の体重を調べ、調査時点までの体重変化によって５つのグループに分けて発症との関連を調べました。

　BMI（注）が20歳のときに21.7未満で、調査時点の40歳以降に体重が10キロ以上増加していた男性は、体重の増減が５キロ以内だった人に比べて虚血性心疾患にかかるリスクが２倍という結果となっています。

　女性の場合は、虚血性心疾患にかかった人の数が少なく、いずれの調査でも肥満との関連は確認できなかったそうです。

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注　BMIとは体重（kg）を身長（m）の２乗で割った数字です。例えば、体重88kg、身長2mの人であれば、88÷2の2乗＝88÷4＝22となります。以前は、BMIは22がベストとされていましたが、最近の研究では23から25程度が最も長生きするとの報告が多くなっています。

　Ｂ型肝炎ウイルスといえば、性感染と血液感染以外に母子感染があります。ですから、通常は、日本を含むすべての先進国では妊婦健診の項目にこのウイルスが含まれています。

　一方、父子間での感染というのはこれまで考えられていませんでした。父親がＢ型肝炎ウイルスを持っていてそれが性感染で母親にうつり、出産で子供にうつる場合は間接的に父子間の感染となるかもしれませんが、この場合は母子感染と類別されます。

　ところが、この度、大阪府立急性期・総合医療センターと名古屋市立大の研究チームが、ウイルスの遺伝子解析をおこない、父子間の感染が起きていることを突き止めました。

　父子間でどうやって感染が起こるのかという点については、推測の域を超えませんが、研究チームは、傷口が触れるなどの濃厚な接触が、気付かぬうちに父子間で起きているのではないかとみているようです。

　さらに、肝炎ウイルスに関する厚生労働省研究班代表の大戸斉・福島県立医大教授（輸血医学）は、「Ｂ型肝炎ウイルス感染の１割程度は父子間ではないか。家族内に感染者がいる子どもへは、感染者が誰かによらず保険でワクチン接種できるようにすべきだ」と話しています。（報道は8月19日の毎日新聞）

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　HIVに比べると、Ｂ型肝炎ウイルスはかなり強い感染力をもっていると言えます。実際、医療従事者の針刺し事故では、Ｂ型肝炎ウイルスに罹患する確率はHIVのおよそ100倍とも言われています。（Ｃ型肝炎ウイルスはその中間）

　Ｂ型肝炎ウイルスの保有者は関西（大阪）に多いこともあり、すてらめいとクリニックを受診する患者さんのなかにも少なくなく、年齢ではだいたい25歳以上の人に多いといえます。これは、今から25年前あたりから母子感染対策が本格的におこなわれてきたからでしょう。

　Ｂ型肝炎ウイルスは、傷口が触れただけで感染が成立する可能性が強いわけです。感染予防対策は、まずは自身がウイルスを保有しているかどうかを確認することから始まります。その次に必要なのはワクチン接種です。

　厚生労働省のエイズ動向委員会は7日、今年４月からの3カ月間に国内で新たに報告されたHIV感染者数は270人で、4半期ベースで過去最多だったと発表しました。新規エイズ患者数は110人で過去2位となっています。

　これまでの新規感染者数の最多は昨年4-6月の248人でした。

　今年4-6月の全国でのHIV検査件数は、37,143件と前年同期に比べ大幅に増加しています。委員会の岩本委員長は「検査件数の伸びが感染者数を押し上げた面はあるが、検査が減少した時期も感染者は増え続けており、感染そのものが増えていると考えざるを得ない」とコメントしています。

　感染者270人の内訳をみると、性別では男性が251人と多く、感染経路別では日本国籍男性の同性間性的接触が175人と最多となっています。年齢別では20-30代が76％と大半を占めています。

　患者110人のうち男性は103人で、感染経路は、男性同性間の性的接触が45人、異性間の性的接触が38人です。年齢別では30-50代に多いようです。

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　すてらめいとクリニックでも、HIVはもはやまったく珍しい感染症ではなくなってきています。最近は、他の症状で受診した患者さんに、「なにかかかっている病気はありますか」とお聞きしたときに、「HIV陽性です」と答える人も珍しくありません。

　気になる人は是非検査を･･･。

　標準体型の男性が20キロ太ると、糖尿病や高血圧になりやすくなり、年間医療費が1.3-2.5倍に跳ね上がる･･･

　このような調査結果を京都大学経済研究所が発表しました。（報道は8月9日の共同通信）

　同研究所は、2001年の国民健康・栄養調査のデータから約１万人分を抽出し、体重が増えると血糖値や血圧がどのように変化するかを統計的手法で推定し、糖尿病と高血圧の増加に伴う医療費の伸びを調べました。

　その結果、体重64キロの男性が20キロ太ると、新たに発症したり持病が悪化したりするなどして、糖尿病に関する医療費が2.5倍、高血圧では1.3倍に増加することが分かりました。女性では54キロの人が17キロ太ると、それぞれ同じ程度の医療費増加が予測されます。

　この研究の研究員は、「医療費の一部は健康保険でカバーされるが家計を圧迫する。肥満予防が肝心」と、肥満に対し警告を発しています。

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　肥満になれば、病気になって寿命を縮めたり寝たきりになったりするだけでなく、家計にも負担がかかります。ボディイメージが損なわれることも大きなストレスとなります。

　気になる方はダイエットをしっかりと･･･

　フランス国立統計経済研究所（INSEE）が家族構成と寿命の関係をめぐる調査結果を8月8日発表し、話題をよんでいます。（報道は8月9日の共同通信）

　調査は1999年時に40-90歳だったフランス生まれの男女約17万を対象としておこなわれました。結婚しているかどうかにかかわらず、半年以上の共同生活を送る２人をカップルとみなしています。
　
　40-50歳の年齢層をみると、カップルの死亡率は、配偶者と離別・死別した人や独身者のグループに比べて、男性で３分の１、女性では半分にとどまっています。他の年齢層でも同様の傾向となっています。

　しかしながら、独身を貫いた高齢者（カップルで暮らした経験が皆無の人）の年間死亡率が7.7％だったのに対し、カップルで暮らす人の死亡率は8.8％という結果がでています。同様に、女性では独身を貫いた人、カップルで暮らす人の死亡率はそれぞれ4.7%、5.0％となっています。

　また、子供の数と死亡率との関係では、男女とも子供が２人いる人の死亡率が低く、子供の数が２人より多くても少なくても死亡率は高くなる傾向が確認されています。

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　この報告をまとめると、長生きする順番は、生涯独身を貫く人、カップルで暮らす人、別れた人、となります。

　報道からはこの理由は分かりませんが、みなさんはどのように思われますか。

　8月7日の共同通信によりますと、医療機関が患者に処方せんを出し、外部の薬局が薬を渡す「院外処方」の割合が診療所で初めて5割を超えていることが、厚生労働省の2006年の「社会医療診療行為別調査」で分かりました。

　院外処方率は診療所で前年に比べ2.2ポイント増の51.7％。病院でも1.2ポイント増の62.3％で、医療機関全体では1.8ポイント増の54.6％となりました。

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　意外に知られていませんが、医療機関からみれば、院外処方の方が利益を得られる仕組みになっています。こういう理由もあって、院内処方から院外処方へのシフトが進んでいるのかもしれません。

　しかしながら、患者側からみれば、高くつくのは院外処方でありますから、院内処方を希望される人の方が圧倒的に多いような印象を受けます。

　実際、すてらめいとクリニックでは、院内処方・院外処方のいずれかを選択してもらうようなシステムにしていますが、院外処方を希望する人はほとんどいません。

　医師の数が少なすぎる！というのは、勤務医であれ開業医であれ、ほとんどの医師が日々感じていることですが、先日、経済協力開発機構（OECD）が発表したデータでそれが浮き彫りとなりました。

　OECDが先月発表した「ヘルスデータ2007」によりますと、人口1000人当たりの医師数は、日本はOECD加盟30ヶ国中27位の2.0人と、OECD平均の3.0人を大きく下回っています。

　一方、１年間に医師の診察を受ける回数は、国民１人あたり日本は13.8回で、データのある28ヶ国中で最多となっています。これは、少ない医師で多くの診察をおこなっていることを意味しています。

　また、高度な医療機器の数が飛び抜けて多いのも日本の特徴のようです。人口100万人当たりのＣＴの設置数は、日本は92.6台で、２位以下と大差をつけ、OECD平均のおよそ４倍にも相当します。同様にＭＲＩでも日本は１位となっています。

　これに対し、乳がんの発見に役立つ乳房エックス線撮影（マンモグラフィー）を過去１年間に受診した50-69歳の女性は、日本はわずか4.1%です。これはデータのある25ヵ国中最低となっています。

　日本の１人当たりの医療費は、2,358ドル（約28万円）と30ヵ国中19位で、これは先進７ヶ国では最低となっています。

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　以上をまとめると、日本の医療の特徴は、少ない費用で少ない医師が多くの診察をおこない、予防に力を入れず、先進医療にお金をかけすぎているということになります。

　現在日本政府は医療費抑制を目指していますが、予防医療をおこなう医師数を増やすのが日本にとって最も有益な選択ではないでしょうか･･･。

　男性はビタミンＢ６の摂取、女性なら１日３杯以上のコーヒー、さらに日光浴は男女とも大腸がんの予防につながる･･･

　厚生労働省の研究班がこのような調査結果を報告しました。

　研究班は９府県の40-69歳の男女約96,000人を調査しました。コーヒーを１日３杯以上飲む女性は、ほとんど飲まない女性に比べ、大腸がんになる危険性が約３割低く、粘膜を越えて進行する結腸がん（結腸浸潤がん）に限ると、３杯以上の女性は飲まない女性より56％も低いという結果がでています。男性では、大腸がんとコーヒーの関連は見られなかったそうです。

　一方、男性では、魚やナッツに含まれるビタミンＢ６が効果を示しています。男女約８万人を調査し、１日当たりのＢ６摂取量で男性を４グループに分け、大腸がんとの関係を比べています。その結果、最も摂取量が少ないグループは、他のグループより危険性が30-40％高く、週に日本酒約７合以上飲む男性でも、Ｂ６摂取は効果がありました。女性ではＢ６との関連は認められていません。

　また、男女約４万人を対象に、体内のビタミンＤの貯蔵量別に４グループに分け、直腸がんとの関係を調べたところ、最も少ないグループは最も多いグループに比べ、男性で約4.6倍、女性で約2.7倍も直腸がんになりやすいことが分かりました。ビタミンＤは紫外線によって体内で多く合成されるため、適度な日光浴が、直腸がん予防につながる可能性があるとみられています。

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　コーヒーががんの予防になるという結果は世界的に最近よく報告されますが、今回のように男女で差があるというのは私の知る限り初めてです。

参考：はやりの病気第22回　「癌・糖尿病・高血圧の予防にコーヒーを！」

　健康増進法に基づき東京都が2005年に実施した都民の健康・栄養調査で、成人男性の３割が肥満と認定されたことが東京都福祉保健局のまとまで分かりました。（報道は7月25日の毎日新聞）

　この調査は、2005年の11月に実施されたもので、東京都内253世帯の594人が対象となっています。　

　調査によりますと、男性の29%、女性の15%が肥満との結果がでています。メタボリック症候群についても、女性より男性に多く、男性の19%が「強く疑われる」、25%が「予備軍」となっています。特に40歳以上75歳未満では、「疑われる」が21%、「予備軍」が29%と、この世代の半数が、現在または将来、メタボリック症候群となる可能性が高いということになります。

　また、栄養摂取調査では、１日当たりの平均野菜摂取量が男性305グラム、女性303グラムと、いずれも必要摂取量の350グラムを大幅に下回っていることが分かりました。一方、脂肪摂取量は過剰傾向で、男女とも30-60代の半数以上は、１日の摂取エネルギーのうち脂肪エネルギーの占める割合が、適正値の20%台前半を超えていることが分かりました。

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　日々の診療でも、中年以降の男性に肥満が多いな、という印象がありますが、40代以上の半数がメタボリック症候群になっている（または将来なるかもしれない）という数字には驚かされます。

　しかし、すてらめいとクリニックの患者さんのなかには数ヶ月で10キロ以上のダイエットに成功した人が何人もおられます。

　みなさん、諦めないで頑張りましょう！！

　タバコを吸う男性の40歳の時点での平均余命は、吸わない男性より3.5年短い･･･

　このような研究発表を厚生労働省の研究班がおこないました。（報道は7月24日の共同通信）

　研究班は、1980年に全国300ヵ所の保健所で健康診断を受けた30歳以上の男女のうち、9625人（男性4237人、女性5338人）に対する追跡調査をおこないました。このうち、1999年までに死亡した約2000人の喫煙の有無、年齢別の死亡率などを基に全調査対象者の平均余命を算出しています。

　その結果、健診時にタバコを吸っていた男性は2,666人（喫煙率63%）で、40歳の平均余命は38.6年、もともと吸っていなかった777人については42.1年で3.5年長くなっていました。また、以前は吸っていたけども健診時に禁煙していた794人の余命は40.4年となっています。

　男性喫煙者のうち、１日の本数が「１箱未満」の40歳の平均余命は39年、１−２箱は38.8人、２箱以上は38.1年と、本数が多いほど余命が短くなる傾向となっています。

　一方、女性の喫煙率は９％で、喫煙者（476人）の40歳の平均余命は43.4年、非喫煙者(4793人）は45.6年と2.2年の差がありました。

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　喫煙者の寿命が短いというのは予想通りでしょうが、あらためて数字を示されると、その深刻さが浮き彫りとなります。

　3.5年もの月日があればかなりのことができるはずです。

　現在、アメリカではMAS063DP（商品名はAtopiclair）という非ステロイド性のクリーム剤がアトピー性皮膚炎に効果があるとの研究発表がおこなわれ話題を呼んでいます。

　先日シカゴで開催された小児皮膚科学会で、この新しいクリームに対する研究報告が発表されました。（報道は8月1日のMedscape）

　研究ではMAS063DPを生後６ヶ月から12歳の小児69人に１日３回、43日間外用し、77%に効果が認められています。一方、対照群には、MAS063DPの有効成分を含まないクリームを使いこちらの有効率は０％でした。

　副作用については合計116件報告されましたが、有害事象はすべて軽症ないし中等症だったそうです。

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　アトピー性皮膚炎の患者さんには朗報かもしれませんが、安心して使用できるまでにはさらに多くの研究が必要となるでしょう。また、この薬の費用は相当高いらしく、この点も解決しなければならない問題であるといえます。

　今年のはしかのアウトブレイクを反省し、厚生労働省の検討会は、8月1日、来年度から予防接種法に基づくはしかのワクチンの追加接種を13歳と18歳におこなうことを決めました。

　厚労省によりますと、追加ワクチン接種は2012年度まで5年間の時限措置として実施します。年間約240万人が対象で、接種費用は基本的には公費負担となります。

　また、同年までに国内の流行をゼロにすることを目標とし、そのためにはしかの罹患者を全数把握するなどの対策も併せて決定しました。

　はしかの予防にはワクチンの２回接種が有効とされ、昨年からは予防接種法に基づき小学校入学までに２回の接種を終えることになっていました。ところが実際には２回目の接種率が大変低く、さらに今春、接種が1回だった10-20代を中心にはしかが流行し、大学や高校で休校が相次ぎました。

　今回の措置は、中高生にワクチンを集中的に追加接種し免疫力を高めるのが狙いです。計画通りに進めば５年後には、学校などで集団感染する恐れのある22歳以下は免疫がつくことになります。接種には風疹（ふうしん）との混合ワクチンを使用し、風疹対策も同時に実施する予定です。

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　このウェブサイトで何度か指摘しましたが、海外でははしかのワクチンは以前から２回接種するのが一般的です。お隣の韓国もワクチン２回接種を徹底したおかげで現在ではほとんど発症がありません。日本も早く”先進国”の仲間入りをしたいものです。

参考：はやりの病気　第46回　「はしかの予防接種率はなぜ低いのか」

　友人や兄弟、妻や夫が肥満になれば、自らも肥満になる･･･

　このような調査結果を、米国ハーバード大学などの研究チームが医学誌に発表し話題を呼んでいます。（報道は7月26日の共同通信。発表された医学誌の名称は報道されていません）

　研究チームは、米国マサチューセッツ州でお互いに関係のある成人約12,000人の集団を約32年間にわたって追跡調査をおこないました。BMI（*1)が30以上の肥満となった人を取り巻く人間関係と、相手のBMIなどとの関係を統計的に解析しています。

　その結果、友人が肥満になった人は、そうでない人に比べて肥満になる危険性が57%増加していることが分かりました。兄弟であれば40%、配偶者であれば37%の増加です。

　さらに興味深いのが、男性の友人同士だと危険性は100%になるのに対し、女性の友人同士であれば38%にとどまり、また異性の友人同士では相関関係はないそうです。

　研究チームは、「肥満への抵抗感がなくなってしまうことが一因で、先進国で社会問題となっている肥満が、親密な人間関係の中で広がる側面があることを示す結果だ」と分析しています。

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　この結果は日本にもあてはまるのでしょうか。太った夫とやせた妻、あるいはその逆のカップルは日本でよく見ますし、男性の友人同士で危険性が100%というのはにわかには信じがたいように思うのですが、みなさんの周りはいかがでしょうか。

*1　BMIはBody Mass Indexの略で、日本語にすれば「体格指数」となります。体重（キログラム）を身長（メートル）の２乗で割って算出します。例えば、体重88キロ、身長２メートルの人であれば、88÷4（２の2乗）＝22となります。

　睡眠薬を飲んだ後、記憶がないまま車の運転や買い物をすることがある･･･

　このような報告が相次いだため、今年の３月、米国食品医薬品局（FDA）は製薬会社に注意書きを求めるよう要請していました。

　これを受けてなのか、日本の厚生労働省も先月と今月の２回に渡り、日本で発売されているすべての睡眠薬に対し、使用上の注意を改訂するよう指示をだしました。

　睡眠薬で夢遊症状･･･、と聞くと大変怖く感じますが、一方では患者さんにとっては睡眠薬はなくてはならないものです。

　すべての睡眠薬でこういった可能性があるわけですから、睡眠薬を飲むときには、「一度飲んだら朝まで眠り絶対に外出しない」というルールをつくって徹底すべきです。

　私の経験から、もうひとつ大事なことがあります。

　それは、「睡眠薬を飲んだときは携帯電話を切っておく」ということです。私は以前、ある睡眠薬を飲んだ翌日に携帯電話を見て驚いたことがあります。深夜に知人と電話で話していた記録が残っていたのですが、そのことをまったく覚えていなかったのです。

　朝まで何にも邪魔されずに眠れる環境をつくった上で、使用を最低限にする。

　これが睡眠薬と上手く付き合うコツと言えるでしょう。

　エコノミークラス症候群という病気をご存知でしょうか。これは、エコノミークラスの客席のような狭いスペースで、同じ姿勢を長時間取り続けることによって血のかたまりができ、それが血管内を移動し、肺の血管をつまらせることで発症する病気です。

　6月29日、ＷＨＯ（世界保健機関）が、４時間以上のフライトでエコノミークラス症候群の危険性が通常のおよそ２倍になるという調査結果を発表しました。

　長時間のフライトだけでなく、肥満、身長が190センチ超や160センチ未満の人、さらに避妊用ピルなども旅行によるエコノミークラス症候群のリスクになるとの発表もおこないました。

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　”エコノミークラス症候群”などというと、飛行機に乗ったときに心配しなければならない病気のように聞こえますが、実際は、列車やバスでも起こりますし、自動車の中でも同じ姿勢でいれば起こりえます。

　要するに、「同じ姿勢をとり続けることが最大のリスク」、であるというわけです。

　尚、エコノミークラス症候群は、ロングフライト血栓症、旅行者血栓症などと呼ばれることもあります。医学的には、急性肺血栓塞栓症と言います。

　2006年の年末に発売された任天堂のゲーム機「Wii」は、3月までに世界で584万台が売れたそうです。

　Wiiは従来のゲーム機とは異なり、実際に身体を動かしてプレーするのが特徴です。テニスであれば、付属のコントローラーを振り回すことによってプレーをおこないます。

　そのテニスゲームに熱中し右肩を痛めたスペインの医師が、その症状を「急性Wii炎」と名付け、6月7日発行の「The New England Journal of Medicine」という医学誌に発表し話題を呼んでいます。

　Wiiはイギリスの研究者らが、「従来のゲームよりエネルギー消費量が多くダイエット効果が期待できる」との調査結果を発表し、「Wiiでダイエット！」というムーブメントも世界各地で起こっているようです。

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　スペインの医師が右肩を痛めたのは、単なる使いすぎによる靭帯の損傷だと思われますが、「急性Wii炎」などと命名し、さらにそれが一流の科学誌に掲載されるのですから、任天堂も驚いていることでしょう。

　何事もほどほどに･･･

　緑茶が健康にいいことは世界中でよく知られ、今や世界中の多くの人々が健康のために緑茶を飲んでいます。

　ところが、その緑茶をよく飲む人ほどカロリーを摂りすぎている、という研究結果が発表され議論をよんでいます。

　この調査は山形大学の研究チームによっておこなわれ、6月15日の毎日新聞が報道しています。

　調査は、2004年から2005年に山形県に住む40歳以上の男女計約２千人を対象に、食事内容や日常の活動量などの生活習慣について聞き取りをすることによっておこなわれました。

　その結果、緑茶を１日４杯以上飲む人の１日あたりの摂取エネルギーが2356キロカロリーだったのに対し、１日１杯以下の人は2153キロカロリーであることが分かりました。2005年の国民健康栄養調査によりますと、40歳から74歳の人の１日あたりの平均摂取エネルギーは、男性2176キロカロリー、女性1765キロカロリーですから、緑茶を１日に４杯以上飲む人たちの摂取カロリーは全国平均を大幅に上回っています。

　研究チームは、「緑茶を多く飲む人は一緒に菓子を口にする傾向があり、カロリー過多になりがちであることが明らかになった。食事だけではなく、菓子など間食にも気を配ってほしい」、とのコメントをしています。

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　そういえば、海外のコンビニで販売されているペットボトルなどの緑茶は、パッケージには日本語で「緑茶」と書かれていますが、ほとんどは砂糖がたっぷりと入っています。ということは、外国人は緑茶のなかに砂糖を入れることによって、日本人は緑茶とともにお菓子を食べることによって余分なカロリーを摂っているということになってしまいます。

　以前から、ω（オメガ）-3脂肪酸が健康にいいと言われてきましたが、世界規模の調査で、ωｰ3脂肪酸が血圧を下げるとの結果が出て話題をよんでいます。

　この研究は滋賀医科大学の社会医学教室が中心になっておこない、詳細は医学誌「Hypertension」に報告されています。

　研究グループは、日本、中国、英国、米国の男女4,600人（40-59歳）を対象とし、主に聞き取り調査でωｰ3脂肪酸の摂取量と血圧の関係を調べています。

　ωｰ3脂肪酸の摂取量が最高レベルであった参加者は、血圧が最低レベルにある傾向を示しています。この傾向は、高血圧でない人、及び血圧コントロールのための食事制限や薬物療法を受けていない人において特に顕著だったそうです。

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　この研究で、ωｰ3脂肪酸の摂取は日本人で最も高いという結果が出ています。ωｰ3脂肪酸がたくさん含まれる食品は、亜麻仁、クルミ、サケなどの脂肪を多く含む魚などです。血圧が気になる方はこのような食品を積極的に摂取されればいかがでしょうか。

　ただし食べすぎは禁物です。いくら身体によい食品を摂取しても、全体のカロリー摂取が高すぎて体重が増えれば血圧は上昇することを忘れないように･･･

　6月7日に発表された警察庁のデータによりますと、2006年の国内の自殺者は32,155人で、９年連続で３万人を超えたことがわかりました。

　2005年に比べると397人（1.2%）減少しましたが、依然として異常な高さであると言えます。

　年齢別では以下のようになっています。

　60歳以上　11,120人（前年比2.1%増加）
　50代　　　 7,246人（前年比4.5%減少）
　40代　　　 5,008人（前年比3.8%減少）
　30代　　　 4,497人（前年比2.4%減少）
　20代　　　 3,395人（前年比0.4%減少）
　19歳以下　   623人（前年比2.5%増加）
　（小学生14人、中学生81人、高校生220人）

　高齢者と19歳以下の若者の間で自殺が増加している傾向にあります。

　19歳以下で遺書を残した177人の自殺動機は、「健康問題」が46人で最多で、「学校問題」44人、「家庭問題」23人と続きます。

　一方、60歳以上の遺書を残した3,485人の自殺動機は、「健康問題」2,073人、「経済・生活問題」670人、「家庭問題」354人となっています。

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　マスコミが自殺を取り上げるとき、よく「リストラ」や「いじめ」が問題にされますが、実際は「健康問題」が最多であることはもっと注目されるべきだと思います。

　人口あたりの自殺者は先進国のなかでは日本が世界一位です。この責任はわれわれ医療従事者にもあるでしょう。

　「自殺」を考える前に、医療機関を受診してもらえれば･･･と切に願います。

参考：
メディカルエッセィ第27回　「なぜ日本人の自殺率は高いのか」

　すてらめいとクリニックの患者さんの年齢層は比較的若いという特徴がありますが、特に20代・30代の男性の間で高コレステロール血症の患者さんが少なくないことにしばしば驚かされます。

　中性脂肪が運動で比較的簡単に低下するのに対し、コレステロールの値を低下させるには食餌療法が適していると言われています。

　しかし、コレステロールには善玉コレステロール（HDL)と悪玉コレステロール（LDL)があり（正確にはさらに細かい分類がありますが、ここでは「善玉」と「悪玉」に単純に分類します）、悪玉を下げて、善玉を上げるのが健康によいことが分かっています。

　医学誌「Archives of Internal Medicine」5月28日号に掲載された論文によりますと、有酸素運動によって善玉コレステロールが有意に上昇することが分かりました。

　この研究は東京大学の研究員らによっておこなわれ、これまでに発表されている25件の研究データを解析することによって今回の結論が導かれています。対象となった被験者はおよそ1,400人です。

　研究者らは、善玉コレステロール値の改善には30分以上の運動が必要と結論しています。また、運動の強さは、今回の研究結果には影響を及ぼさないことが分かりました。すなわち、被験者が激しい運動を行ったかゆっくりとしたペースで運動したかは重要でないということです。

　善玉コレステロールの増加が最も大きかったのは、肥満でない人と総コレステロールが高値の人だったようです。

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　高コレステロール血症の診断基準が変わり、すてらめいとクリニックでは、コレステロール高値が疑われる人に対しては、初めから善玉コレステロールと悪玉コレステロールの値を測定するようにしています。

　悪玉を食餌療法で減少させ、善玉を運動で増加させる･･･

　程度にもよりますが、薬に頼る前にまずはこの治療法を試すべきでしょう。

参考：脂質異常症

　先日、中国製のせき止めで100人以上のパナマ人が死亡したというニュースをお伝えしましたが、今度は中国製の健康食品で被害者が出たという事件が話題になっています。今回の被害者は日本人の幼児です。（報道は6月1日の共同通信）

　この健康食品は、アトピー性皮膚炎に効くとされており、名前を「適応源（てきおうげん）」と言います。ベタメタゾンというステロイドが入れられており、このためこの健康食品を摂取した茨城県の幼児が、顔が丸くなる、体毛が濃くなるといった、ステロイドの副作用で苦しんでいるようです。

　入手については、この幼児の母親がインターネットを通して上海の業者から個人輸入したそうです。

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　危険な健康食品は中国産だけではありません。

　6月2日の毎日新聞によりますと、名古屋市内の30代の女性がインターネットを通してタイから個人輸入したダイエット製品「MDクリニックダイエット」から、国内未承認のシブトラミンが検出されたようです。

　この女性は、11,000円でこのダイエット製品を購入し服用していたところ、頭痛やめまいといった症状が出現し、市に相談したことで今回の事件が発覚しました。

　厚生労働省のホームページによりますと、タイのインターネットから個人輸入されたダイエット製品に関して、2002年から2006年に全国で合計６件の健康被害が報告され、そのうち2005年6月には服用した神奈川県の女性が死亡しています。

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　「シブトラミン」は、食欲を抑える働きがありますが、これは覚醒剤に類似した物質だからです。海外では、ダイエット用の医薬品として承認されているところもありますが、極度の肥満症の人に対して医師が厳格な管理をおこなうという条件でのみ認められています。

　したがって、個人輸入をおこない自分の判断で服用するなどということは危険極まりない行為なのです。

　個人輸入は医薬品であっても現在の日本の法律では合法ですが、危険性を考えれば安易に手をだすべきではありません。死亡するのは極端な例だとしても、まがいものをつかまされたり、危険な成分に苦しめられたりする可能性は少なくないのです。

参考：
ネット販売薬の半分はニセモノ　2007年2月20日
ダイエット用食品から未承認医薬品検出　2007年3月23日
中国製のせき止めで100人以上が死亡　2007年5月22日

　４月に関東で勃発したはしか（麻疹）のアウトブレイクは、全国に広がり依然とどまる様子がありませんが、修学旅行でカナダ西部を訪れた東京都内の私立女子高生が、はしかの疑いで「隔離」されていたことが分かりました（報道は5月30日の共同通信）。

　報道によりますと、この女子高生がはしかが強く疑われるとのことで「隔離」をされ（”強く疑われる”とされているのは検査結果が報道時点で出ていないからだと思われます）、同行グループの41人が予防接種を受けています。

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　私は以前、米国の医師に、「日本では結核が少なくない」という話をしたところ、「日本は先進国ではないのか。先進国で結核が多いなどということはあり得ないではないか･･･」、と驚かれたことがあります。

　報道からは日本人に対する非難の声は上がっていないようですが、おそらく先進国のカナダからすると、「なぜ先進国の日本ではしかが流行しているのか･･･」と感じているのではないかと思われます。

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　一方、米国の弁護士がとんでもない行動をとり世界中から非難の声が殺到しています。

　6月1日のロイター通信によりますと、31歳の米国の男性弁護士が、薬に対して非常に強い耐性を持った危険な結核菌（XDR-TB）に感染し、米疾病管理局（CDC）から旅行しないようにとの助言を受けていたのにもかかわらず、自らの挙式のため、アトランタからパリ経由でギリシャに入国しました。

　この男性は、新婚旅行で訪れたローマで米疾病管理局から一般の飛行機に乗らないように警告されましたが、男性はプラハ発の飛行機でカナダに入り、車で米国に帰国しました。この帰国の際に拘束されるべきであったのに、その措置が取られなかったことが騒ぎをさらに大きくしているようです。

　男性は現在、1963年以来となる強制隔離命令を受けて入院しており、テレビにはマスクをつけた姿の録画で出演して謝罪しました。男性の周りにいた旅客は結核検査を受けるよう疾病管理局から求められているようです。

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　この弁護士は、他人への危険を考えない無責任な行動との批判に対して、当初「自分は高い教育を受けた頭の良い人間」などと自己正当化したことが火に油を注ぐことになりました。

　そういえば、2005年にはSARS（重症急性呼吸器症候群）に感染した疑いがもたれていた台湾人の医師が日本に入国したことが大きな問題になりました。
  
 ”高い教育を受けた頭の良い”弁護士や、医学知識のあるはずの医師がこのような無責任な行動に出るわけですから、報道されていないだけで似たような事件はいくらでもあるのかもしれません。

　厚生労働省のエイズ動向委員会が5月22日に発表したHIV感染者の報告によりますと、2006年に国内で新たに報告されたHIV感染者は1,358人で、そのうち406人がすでにエイズを発症していることが分かりました。

　エイズ発症者が年間400人を超えたのは初めてです。

　新規感染者（エイズ発症者を除く952人）の内訳は、男性863人、女性89人。年代別では30代が390人、40代が164人と大きく上昇しています。感染経路は同性間の性的接触が63%、異性間の接触が23%となっています。

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　「いきなりエイズ」が約３割と低くない数字を示していることに注目しなければなりません。早期発見をすれば、HIV感染はすでに「死に至る病」ではないのです。

　すてらめいとクリニックのHIV検査は、抗体検査なら30分で結果が出ます。NATを利用すれば、危険な行為から２週間足らずで検査がおこなえます。

　気になる方は早めの受診を･･･

　WHO（世界保健機関）が5月18日に発表した「2007年度版世界保健報告」によりますと、2005年の平均寿命が世界で一番長かったのは、男性はサンマリノの80歳、女性は日本の86歳でした。

　前回の統計までは男女とも日本が世界１位でしたが、今回の発表（2005年）では、男性平均寿命が79歳で２位でした。

　男性の平均寿命２位は、日本以外にも、オーストラリア、アイスランド、スゥエーデン、スイスなどが名前を連ねています。

　女性はモナコが85歳で２位、フランス、サンマリノなど計７ヶ国が84歳で３位となっています。

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　ところで、平均寿命が最も短いのは、男性がシェラレオネ、女性がスワジランドでともに37歳となっています。ちなみに、世界193ヵ国の平均寿命は、男性64歳、女性68歳です。

　厚生労働省が5月16日に発表した国民健康・栄養調査によりますと、子供（小学生＋中学生）の体形は、「普通」が男女とも57%で、「肥満」「やせすぎ」がそれぞれ２割前後となっています。特に男子中学生は、「普通」が半数以下の48%で、３人に１人が「やせぎみ・やせすぎ」となっています。

　また、40〜74歳の中高年男性の２人に１人、女性の５人に１人がメタボリック症候群の該当者か予備軍であることが分かりました。

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　すてらめいとクリニックを受診する患者さんをみていても、10代の男女はやせていて、中年男性には肥満が多いという傾向があります。

　私が子供の頃は、そんなに太った中年男性はいなかったように思いますし、子供はやせていたとしても筋肉はそれなりにあったと思うのですが、わずか二、三十年で日本人の体形が大きく変わってしまったのでしょう。

　これからの日本はどうなってしまうのでしょうか･･･

　OECD（経済協力開発機構）が発表した2003年時点の人口あたりの医師数は、日本が加盟30か国中27位です。

　これが、2020年には最下位になるとの試算を日本福祉大学が発表し話題をよんでいます。

　同大学によりますと、2003年時点で日本より医師数の少ない３つの国、韓国、メキシコ、トルコは現在医師数が大きく伸びており、それぞれ、5.5%、3.2%、3.5%となっています。一方、日本は1.26％という少なさです。このまますすむと、2020年には日本はこれら３つの国に抜かれて最下位に転落するというわけです。

　今回の研究を発表した同大学の近藤教授は次のようにコメントしています。

　「政府は医療費を抑えるため、医師数を抑え続けてきたが、もう限界だ。少ない医師数でやれるというなら、根拠や戦略を示すべきだ」

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　私は、2003年1月に『偏差値40からの医学部再受験』という本を上梓し、そのなかで日本の医師は大幅に不足していることを指摘しましたが、当時厚生省のとっていた方針は「医師数の抑制」でした。

　今でさえ、日本の医療はすでに崩壊していると嘆く医療従事者は少なくありません。医学部定員の大幅な引き上げが早急に必要だと私は考えています。

参考：
メディカルエッセィ第25回　「日本の医師はこれだけ不足している！！」

　5月14日の共同通信によりますと、小林製薬が栄養補助食品として発売している商品で「体がかゆい」などの苦情が全国から80件寄せられており、同社は商品を自主回収し、代金を返す方針をとっています。

　この栄養補助食品は、肌に潤いを与えるとして2001年に発売を開始した「セラミド」と、アトピー症状の緩和に役立つとして2005年に発売した「アトなしヘルプ」です。いずれも、アレルギー物質として表示義務のある原料「カゼインナトリウム」の表示が欠落していたようです。

　小林製薬は発売から５年以上経過してからの回収について、「原因が分からず対応が遅れてしまった」と謝罪していますが、同社では苦情後も商品の成分調査を一度もしていなかったようです。

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　栄養補助食品のトラブルは決して少なくありません。皮膚のトラブル以外では、下痢、頭痛、倦怠感などがよくある症状です。気になる方はかかりつけ医に相談してみましょう。

　パナマで販売されたせき止め薬に中国製の有毒な原料が含まれており、服用した少なくとも100人が死亡していることが、今月になって海外のメディアで報道されています。

　これは、せき止めシロップに甘味料として使われるグリセリンの代わりに、中国の業者が安価な産業用のジエチレングリコールを用いたことが原因です。

　中国当局は、「無認可の業者が、医薬品として使えない化学原料を製造した」として中国企業の関与を認めています。

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　このような劣悪な医薬品が日本に輸入されていることはないでしょうが、海外では目にすることがあるかもしれません。海外旅行に行かれる方は充分注意をしましょう。

　厚生労働省は5月10日、「バタフライ」のブランド名で知られる卓球用品メーカー「タマス」が販売するラケットのラバー用接着剤を使った岡山県の40代男性が、アレルギー反応を起こし一時意識不明になったことを発表しました。(報道は5月11日の毎日新聞）

　同じ接着剤はこれまでに約12万本出荷されており、同社は製品回収を急いでいます。

　厚労省やタマスによりますと、男性は３月中旬、自宅でラケット本体にラバーを張り付けるため同社の接着剤「スーパーロング・チャック」（２５０ミリリットル入り）を付属品のはけで塗っていたところ、気分が悪化し、病院に着いたところで呼吸困難になり意識を失いました。２週間後に意識が回復し、現在は快方に向かっているそうです。

　厚労省は1973年から、家庭用品に含まれる有害物質が原因とみられる事故報告を都道府県から受けていますが、接着剤で重篤な症状が出たケースは初めてだそうです。

　ただ、この接着剤には、シクロヘキサンなどの有機溶剤が含まれており、健康への影響などを考慮し、国際卓球連盟が来秋からの使用禁止を決めていたそうです。

　現在、関東地方で猛威をふるっているはしか（麻疹）が、大阪でも大流行しそうな勢いで増加しています。

　大阪府は、5月10日、府内ではしかの発症が増えていることを発表し、予防接種を呼びかけました。

　府によりますと、定点観測対象の医療機関214ヶ所で、毎週０-１人程度だった発症者が5月6日までの１週間で７人（１歳未満２人、１-15歳３人、15-19歳２人）に急増しています。これは、昨年１年間の約３分の１に上り、定点観測病院以外でも発症例が増加しているとの情報もあります。

　はしかは、ウイルスに感染後、10日前後の潜伏期間を経た後、高熱やせき、鼻水など風邪のような症状、さらに、全身に赤い発疹が広がります。感染すると４割は入院治療が必要となり、空気感染するために、感染者と同じ室内にいるだけでうつることもあります。

　府は予防接種が有効であることを訴え、原則無料で受けられる１歳と小学校就学１年前の子どもには早めに受けさせる、接種と罹患経験のない人はできるだけ受ける、などを推奨しています。

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　はしかは発症すると効果的な治療法がなく、最も有効なのは予防接種（ワクチン）です。あらかじめワクチンを接種しておくことが望ましいのですが、感染者と接してしまったらそれから３日以内に接種すれば、発症しても重症化が防げます。

　最近は、小さい頃に、予防接種を受けた人でも感染する例が多いですから、気になる人はまずは抗体検査を受けてみればいかがでしょうか。

参考：
はしかの抗体検査・予防接種をしよう

　緑茶を１日５杯以上飲むと脳梗塞の死亡リスクが、男性で42%、女性で62%も低下する･･･。

　このような研究結果を東北大学公衆衛生学教室が発表し話題を呼んでいます。

　同大学は、宮城県内の40歳から79歳の男女約4,5000人を1994年から追跡調査し、１日に緑茶を飲む量でグループに分けて分析をおこないました。
　
　その結果、脳や心臓など循環器系の病気の死亡リスクは、緑茶を飲む量が多いほど低下することが判りました。１日に１杯未満の人に比べ、５杯以上飲む人は、男性で22%、女性で31%低下しています。脳血管障害では男性で35%、女性で42%低下し、特に脳梗塞は男性42%、女性62%とリスクが大きく低下しています。

　一方、がんによる死亡のリスクとは関連はないという結果がでています。紅茶やウーロン茶を飲む量とこれらの病気の死亡リスクに関連はなかったようです。

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　脳梗塞のリスクが、男性35%、女性42%軽減というのは大変大きな数字だと思われます。「血をサラサラにする！」などとうたったサプリメントや健康食品が氾濫していますが、これだけ大きな予防効果のあるものが緑茶という身近なものであるであることは興味深いと言えます。

　２月にはインドネシアでデング熱が大流行しているというニュースをお伝えしましたが、現在タイでもアウトブレイクしており、保健省が予防を徹底するよう警告を発しています。（報道は5月3日のBangkok Post）

　タイでは今年に入ってからすでに6,070人がデング熱に罹患しており、４人が死亡しています。県別でみると、最も多いのがトラット県（タイ南東部に位置しておりカンボジアとの国境の県）で人口10万人あたり46人です。パッタニー県の42人、ヤラー県33人と続きます（これらはタイ最南部のマレーシアとの国境の県です）

　今年は例年に比べて雨が多いのがデング熱大流行の原因です。タイ全土でみれば人口10万人あたり約10人が罹患しています。デング熱に罹患した6,070人のうち、およそ1,000人はここ２週間以内の感染です。

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　ゴールデンウィーク中にタイに行かれた方もおられると思います。帰国後、発熱や原因不明の皮疹が出現した人は早めにクリニックを受診するようにしましょう。

　すてらめいとクリニックにも、「東南アジアから帰国して熱が出た」、と言って受診される方がときどきおられますが、デング熱は必ず疑わなければならない疾患です。（患者さんのなかには急性HIV感染症やＣ型肝炎ウイルスを考えている人がいますが、デング熱の方がはるかに感染しやすいのです）

　尚、デング熱の潜伏期間は数日から２週間くらいです。

参考
「アジア渡航者はデング熱にご用心」2007年2月11日
「インドネシアでデング熱がアウトブレイク！」2007年2月17日

　閉経後の女性に対するホルモン補充療法（HRT）というものが世界中で一躍脚光を浴びた時代があります。

　これは、閉経後に出現する様々な症状に対して女性ホルモンを内服、もしくは貼付によって体内に吸収させ症状を緩和することを目的としています。それまで様々な治療を試みたのにもかかわらず改善しなかった身体症状や精神症状が劇的に改善することも少なくなく、この治療法の恩恵を受けた患者さんはかなりの数にのぼります。

　ところが、ホルモン補充療法をおこなうことにより乳癌の発症率が上昇するとの報告があいつぎ、現在はこの治療を疑問視する声が少なくありません。

　4月19日号の「New England Journal of Medicine」に掲載された論文によりますと、米国では乳癌の発生率が近年急激に減少しているのはホルモン補充療法がおこなわれなくなったからであろうと結論づけられています。

　また、4月19日号の「Lancet」（オンライン版）に掲載された論文では、ホルモン補充療法をおこなっている女性は、おこなったことのない女性より卵巣癌で死亡する可能性が平均20%も高かったことを示しています。

　一方で、現在もホルモン補充療法の恩恵を受けている女性もおり、今後も世界中で論争が繰り広げられることになると思われます。

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　以前、米国人の女性医師に、「日本ではホルモン補充療法が普及している」という話をしたところ、その医師は突然顔色を変え興奮したような様子で私に語りました。

　「日本ではまだそんなことをやっているの？　いったいどれだけの女性があの治療で乳癌になったか知っているの？　私も犠牲者のひとりよ･･･」

　劇的な効果が得られる治療法というのはそれなりのリスクもあると考えるべきでしょう。もしもホルモン補充療法の治療を検討されている方がおられましたら、複数の医師に意見を聞いてみるのがいいかもしれません。

　4月26日に厚生労働省が発表した「2005年都道府県別年齢調整死亡率の概況」によりますと、日本人の三大死因である、がん、心臓病、脳血管疾患のいずれもが男女ともに減少しているものの、男性の自殺だけが増加していることが明らかとなりました。

　「年齢調整死亡率」とは、高齢化の影響などを除外して算出した数値で、厚労省は国勢調査に合わせ５年ごとに集計しています。

　報告によりますと、2005年の人口10万人当たりの死亡率は、男性593.2人、女性298.6人で、前回の2000年と比べ、男性で41人、女性で25.3人の減少となっています。1960年以降続く減少傾向がさらに進んだかたちとなっています。

　男性の自殺については、全国平均で0.9人増の31.6人で、女性は前回と同じ10.7人でした。都道府県別で男性の自殺率が最も高かったのは青森の52.2人で、前回より17.4人増えています。次いで秋田51.8人（4.6人増）、岩手43.9人（2.9人増）と山形43.9人（11.8人増）で東北地方が上位を占めています。女性は高知15.1人、富山13.9人、秋田13.1人の順となっています。

　がんについては、男性の死亡率は16.3人減の197.7人で、女性は初めて100人を下回り97.3人となっています。

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　男性の自殺が東北地方に多いのはなぜなのでしょうか。世界的にみても、自殺者の多い国は旧ソ連や東ヨーロッパなどの寒い地域に集中しています。一方、アジアやアフリカなどの暖かい国では、スリランカなど一部の国を除けば、自殺者は極めて低いという特徴があります。

　4月17日に発表された厚生労働省の禁煙治療に関する実態調査で、治療後３ヶ月たっても禁煙が続いていた人は35%に過ぎないことがわかりました。治療から半年後の禁煙継続率は33%で、必ずしも大多数の人に効果があるとは言えない結果となっています。

　しかしながら、禁煙治療を保険適用でおこなうときの標準的治療（３ヶ月で５回の受診）をおこなえば、３ヵ月後の禁煙率が63%、半年後54%と、しっかりとした治療をおこなえば効果が高くなるという結果もでています。

　全体でみれば、計５回の治療を終えた人は全体の28%にすぎず、１，２回でドロップアウトした人が４割近くにのぼっています。

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　要するに、厚生労働省が基準と定めている合計５回の外来治療を受ければ禁煙に成功しやすくなる、ということです。

　禁煙外来を受診するのは、全喫煙者の１％程度というデータもあります。現在、禁煙治療が保険診療で受けられる医療機関が増えてきており、合計５回の受診や薬剤（ニコチンパッチ）に必要な費用は合計で12,000円程度です。

　すてらめいとクリニックでも５月から保険診療の禁煙外来をおこないますので、興味のある方はご相談ください。

　今月文部科学省が発表した「アレルギー疾患に関する調査研究報告書」によりますと、全国の小中高生の9.2%がアレルギー性鼻炎に、5.7%がぜんそくに罹患していることが判りました。生徒のぜんそくの持参薬の確認をおこなっている学校は36.7%にとどまるとの結果も出ています。

　この調査は全国の3万6830校を対象におこなわれたもので、2004年6月時点でのアレルギー疾患の実態と、疾患ごとの取り組み状況を調べる調査票を配布し、97.9%に相当する3万6061校から回答を得ています。

　報告書を詳しくみてみると、アトピー性皮膚炎、アレルギー性結膜炎、食物アレルギーの罹患率は、それぞれ5.5%、3.5%、2.6%となっています。全身状態が急激に悪化する可能性のあるアナフィラキシーは0.14%との結果が出ています。

　調査結果を受け、文科省は「アレルギー疾患はまれな疾患ではなく、アレルギーを持つ子どもがいることを前提にした学校保健の取り組みが求められる」としています。

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　ぜんそく、アトピー性皮膚炎、アレルギー性鼻炎・結膜炎、などの患者さんは、小さなお子さんからご高齢の方まで、すてらめいとクリニックにもよく来られます。アレルギー疾患は、きちんと治療をおこなえば怖くないものですから、症状を放っておかずに早めに受診するようにしましょう。

　4月24日のニュースでお伝えしましたように、現在関東地方を中心にはしか（麻疹）が蔓延しています。

　4月20日の共同通信によりますと、はしかの流行は、小児だけでなく成人にも広がっています。東京八王子市に位置する創価大学では、4月18日から早くとも5月6日までの期間、すべての学部と大学院を休講にしています。

　創価大学では、4月19日現在、学生52人、教員1人がはしかと診断されています。

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　はしかは成人になってから感染すると症状が激しくでることがあります。子供の頃にはしかにかかっておらずワクチン接種もしていないという人は、抗体検査をおこなうべきでしょう。

参考：はしかの抗体検査・予防接種をしよう！
　　　　「南関東ではしかが流行」

　国立感染症研究所の報告によりますと、埼玉県や東京都を中心とする南関東ではしか（麻疹）が流行しています。はしかは、例年春から夏に感染者が増えるために、流行はさらに拡大するとみられています。（報道は4月17日の共同通信）

　全国約3000カ所の小児科からの患者報告数は、3月26日から4月1日の１週間で計26人になり、昨年9月以来最多となっています。埼玉県、東京都が、それぞれ11人、9人と、大半を占めています。

　小児科からの報告とは別に「成人麻疹」として集計されている15歳以上の報告数も、同週は計11人と前週より増加しています。こちらはほとんどが東京都からの報告です。

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　はしかのウイルスは、くしゃみや咳で広がり感染力は強力です。ワクチンなどで免疫力をつけていない人が感染すると、ほぼ100%の確率ではしかを発症します。　

　はしかには有効な治療法がなく、ワクチンでの予防が最大の対策です。

　以前別のところにも書きましたが、先進国の住民であれば、普通はワクチン接種をしていますから今回のような問題は起こりません。

　こういうニュースをきっかけとして、日本がいかに”ワクチン後進国”であるかが社会に認識されることを期待したいと思います。

参考：「はしか・風しん混合ワクチンの２回目接種率わずか30%」

　４月12日のCNN.COMによりますと、米国CDC（疾病管理局）は、淋病の治療ガイドラインを変更することを発表しました。

　米国ではこれまでフルオロキノロン系抗生物質を第一選択薬としていましたが、耐性菌の出現が急増し、フルオロキノロンを使わないような指針に変更するとしています。

　今後は、フルオロキノロン系の代わりに２つの抗生物質が推奨されます。ひとつはceftriaxoneの注射（点滴）、もうひとつはcefiximeの錠剤です。しかしこの錠剤は米国では2002年以降特許が切れたことなどの理由で製造しておらず、FDA（食品医薬品管理局）は、製薬会社にこの錠剤のジェネリック薬品の製造を求めています。

　米国では年間70万人が淋病に感染しており、クラミジアに次いで2番目に多い性感染症となっています。

　CDCのスタッフであるケヴィン・フェントン医師（Dr.Kevin fenton）は次のようにコメントしています。

　「淋病に対する新しい有効な治療法が開発されなければならない。この深刻な病の治療法方が少なすぎるのは問題である･･･」

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　日本ではフルオロキノロン系で最もよく使用されているのはレボフロキサシン（商品名はクラビット）です。クラビットが淋病に効かないのは日本の医師の間では常識ですが、米国でも同じような傾向になってきているのでしょう。

　淋病は同じ日本国内でもどの抗生物質が効くか効かないかに地域差があります。例えば大阪ではアンピシリンという飲み薬の抗生物質が７から８割くらいは有効ではないかと私は感じています。たとえ飲み薬で効かなかったとしても点滴もしくは注射でほぼ治ります。すてらめいとクリニックでは、上記にあるceftriaxone（商品名はロセフィン）を点滴治療に使っています。

　CDCのスタッフは淋病を「深刻な病（serious disease）」としていますが、淋病は比較的簡単に治る病気ですから、早期発見・早期治療を心がけていればそれほど心配することはありません。

　4月10日の共同通信によりますと、政府の有識者会議「自殺総合対策の在り方検討会」は、4月9日、高市早苗内閣府特命担当相に報告書を提出し、今後は高い数値目標を設定して自殺者削減に取り組むよう求めました。

　政府は、この報告書をもとに、国が取り組むべき自殺防止施策を盛り込んだ「自殺総合対策大綱」を６月までに策定する予定です。

　提出された報告書には、自殺者数の削減のほか、うつ病の早期発見に向けたかかりつけ医による診断率や、職場でのメンタルヘルス取り組み状況などについても数値目標の設定を求める内容となっています。ただ、具体的な数値は示されていません。

　また世代ごとの自殺の特徴に合わせた対策推進も要請しています。青少年については児童生徒や教員への自殺予防教育、中高年には失業や長時間労働など社会的要因の解消、高齢者では生きがいづくり、などです。

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　現在の日本人の自殺者は、1998年以降３万人を越えています。人口当たりの自殺率は、先進国だけでみれば世界１位です。（すべての国でみれば世界10位ですが、1位から9位は旧ソ連や東欧の国ばかりです）

　報告書にあるように、うつ病の早期発見や職場のメンタルヘルス取り組みなどは、我々医療者が力を注ぐべき領域です。”うつ”かなっと思った方は、あれこれ悩む前にクリニックを受診するようにしましょう。もちろん、すてらめいとクリニックも大歓迎です。

参考：“うつ”かな…と思ったら
メディカルエッセィ第27回「なぜ日本人の自殺率は高いのか�@」
メディカルエッセィ第28回「なぜ日本人の自殺率は高いのか�A」
メディカルエッセィ第29回「なぜ日本人の自殺率は高いのか�B（最終回）」

　心臓が止まっている人に自動的に電気ショックを与えることのできるＡＥＤ（自動体外式除細動器）の設置場所をパソコンや携帯電話で探せる「あいちＡＥＤマップ」が、愛知県のホームページ上に開設されたそうです。（報道は4月11日の毎日新聞）

　ＡＥＤは、医師以外の使用が認められた2004年7月以降普及が広がり、愛知県では2006年度末までに県立高校や県事務所などに約340台を置いています。民間でも、不特定多数が集まる百貨店や駅などで設置が進んでいます。しかし、届出の義務はないために県はどこに設置されているかが把握できていません。ホームページでは、設置者自らに登録してもらう方式をとっています。

　利用者は、ホームページから設置場所、施設名などのキーワードや地図上から場所を指定して検索します。携帯電話でも調べることができ、さらにＧＰＳ携帯であれば位置情報を入力する必要がなく、現在地から500メートル以内で設置されているかが分かります。

　4月10日時点でのＡＥＤ登録数は125件です。ホームページはhttp://aed.maps.pref.aichi.jpです。

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　今後このような試みは全国に広がるでしょう。すてらめいとクリニックでも現在ＡＥＤの設置を検討しています。（値段がかなり高いのでいつになるかは未定です･･･）

参考：
メディカルエッセィ第48回（2007年1月号）「あなたはＡＥＤが使えますか」 

　お酒をまったく飲まないいわゆる「休肝日」が週に２日以下の男性は、３日以上ある人に比べて死亡リスクが最大で1.8倍高い･･･

　このような疫学調査結果を厚生労働省研究班が4月6日に発表しました。研究は、全国８地域で40-69歳の男性約42,000人を対象とし、1990年から2003年まで追跡しています。

　日本酒に換算して週に13合以上の飲酒をおこなう人は特にリスクが高いという結果もでています。週に20合以上飲む人では、３日以上の休肝日をつくるかつくらないかで死亡リスクに1.8倍もの差があることが確認されています。

　研究者は、「飲酒量の多い人は、まず休肝日をつくり、その次に飲酒量を一日１〜２合程度にまで減らすよう心がけて」、と呼びかけています。

　3月30日、札幌市は、市内の女子高生１人が結核を発症し、他に同じ高校の生徒ら70人が集団感染したことを発表しました。発病した女子高生は一時的に入院しましたが、現在は回復して退院しているようです。

　札幌市によりますと、昨年12月20日に女子生徒が結核と診断され、1月から3月にかけてその生徒と接触が多かったとみられる生徒ら計190人に胸部レントゲンやツベルクリン反応をおこなったところ、70人から陽性反応が出ています。

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　長引く咳、長引く微熱、寝汗、体重減少、などがある方は早めの受診を･･･。

　中国では梅毒が５大感染症のひとつに入るそうです。

　「現在、梅毒の蔓延が中国内で危機的な状況にあることはもっと注目されなければならない」

　南京の性感染症センターの研究者がチャイナ・デイリーの取材にそのようにコメントしています（報道は3月31日の同紙）。

　1990年代の初頭から比べると、中国では梅毒の罹患率は実に60倍にもなっています。2006年には人口10万人あたり13人が梅毒に罹患しています。しかし、この数字は中国全土の国立の性感染症クリニックのなかの26個の拠点クリニックのデータを集計したものに過ぎず、私立のクリニックや病院などを受診した人の数は含まれていません。したがって、実際にはこれよりも遥かに高い感染率であることが推測されます。

　中国の性感染症に従事するある医師は言います。

　「私の経験から言って、梅毒と診断される患者がひとり見つかると、他の検査を受けていない患者が７人から８人はいると推測される」

　中国では梅毒の母子感染も深刻化しており、1991年には10万人の新生児のなかで梅毒に感染して生まれるケースが0.01人だったのに対し、2005年には2,000倍の20人にまで増加しています。これは毎年約3,400人の梅毒に感染した赤ちゃんが生まれてくることを意味します。

　「もしも抜本的な梅毒対策が取られないなら、新生児の梅毒罹患が急増し国家は致命的なダメージを受けることになるだろう」、このような見方をする専門家もいます。

　梅毒は抗生物質で比較的簡単に治癒する性感染症です。中国では200元（約3,000円）程度で治療をおこなうことができます。しかしながら、もしも無治療で放置しておけば、性器の潰瘍、心血管や脊髄の障害、さらに脳にまで障害を与え、死に至ることもある感染症です。

　梅毒に罹患している相手と平均２回の性交渉をもてば感染するといわれています。

　中国で梅毒が特に深刻化しているのが沿岸の地域です。中国政府の公式データによりますと、トップは上海で人口10万人あたり55.3人、浙江35.9人、福建26.8人、北京24.9人、と続きます。

　どのような人に感染者が多いかというと、最もリスクが高いのが売春婦とその顧客です。顧客には、配偶者と離れる期間の長くなる地方からの出稼ぎ労働者が多いと言われています。また、都心に住むゲイたちの間でも感染率が急増しています。

　中国でこれだけ梅毒が急増している原因として、性交渉の低年齢化、多数のパートナーとの性交渉、低いコンドームの普及率などがあげられます。コンドームについては、中国産のものは品質が低すぎて使えない、との不満が売春婦たちからあがっているそうです。

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　梅毒に限らず、日本人が中国で性感染症に罹患するケースは最近急激に伸びてきているように思います。以前はタイでの感染の方が多かったと思われるのですが、現在では海外での感染はおそらく中国が１番でしょう。

　梅毒はコンドームを用いていても感染することがありますが、抗生物質の治療で比較的簡単に治ります。無症状だったけれどたまたま検査をしたら見つかった、という人も少なくありません。危険な性交渉のある人は一度検査を受けてみればどうでしょうか。

参考：梅毒
　　　　NPO法人GINAウェブサイト「中国で梅毒が爆発的に増加」

　治療の選択に患者側の希望が生かされていると考えている医師は76％なのに対し、一般の人でそう考えているのはわずか37％しかない･･･

　このようなアンケート結果が発表され話題を呼んでいます（報道は3月30日の共同通信）。

　このアンケートは、今月大阪で開催される日本医学総会に向け、同会のホームページなどでおこなわれたもので、回答者は医師約5,400人、その他の医療従事者約2,100人、一般の人約19,000人です。

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　すてらめいとクリニックでは、できるだけ患者さんの意見を聞いて治療法を共に考えていくという方針をとっているつもりですが、この結果をみると、満足していない患者さんも少なくないのでは･･･、と思わずにはいられません。

　当たり前のことですが、患者さんが治療に満足できなければ医師も満足できません。すてらめいとクリニックのミッション・ステイトメントには「常に患者さんの立場にたって患者さんに接する」という項目があり、スタッフ一同常に意識しているつもりなのですが、今後はさらに徹底していきたいと思います。

　3月27日の共同通信によりますと、2001年に子宮けい癌で死亡した福岡市の女性（当時29歳）の遺族が、診察で癌を見落とされ手遅れになったとして、福岡市のクリニックに損害賠償を求め、福岡地裁はクリニックの過失を認め、約3,800万円の支払いを命じました。

　この女性は不正出血を訴えて1999年にこのクリニックを受診しましたが、子宮けい癌は疑われずに検査をおこなっていなかったそうです。

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　子宮けい癌が原因で不正出血が起こることもありますが、まったく症状がなくても子宮けい癌の検査は定期的に受けるべきです。最近は20代前半で子宮けい癌に罹患する人も少なくありません。すてらめいとクリニックでは、20歳以上の女性には、１年に１度は子宮けい癌の検査を受けることをすすめています。

参考：不正出血
　　　　子宮けい癌
　　　　NPO法人GINAウェブサイト「子宮けい癌にまつわる４つの俗説」

　厚生労働省の検討会は、糖尿病など生活習慣病の要因となるメタボリック症候群（内臓脂肪型肥満）に重点を置く新しい健診の方法を決めました。

　新しい評価方法を簡単にまとめると以下のようになります。

�@腹囲（ウエストライン）が男性85センチ以上、女性90センチ以上、もしくは腹囲は基準値以下だがBMI（注）が25以上

�A血糖：空腹時血糖値100mg/dL以上、もしくはHbA1Cが5.2％以上

�B脂質：中性脂肪が150mg/dL以上、もしくはHDL（善玉コレステロール）が40mg/dL以下

�C血圧：収縮期が130mmHg以上、もしくは拡張期が85mmHg以上

�D喫煙：血糖、脂質、血圧の１つ以上に該当する場合のみ加える

　上記�@から�Dまでで２つ以上が該当すれば「積極的支援」、１つなら「動機づけ支援」となります。「積極的支援」に該当すれば、医師などが行動目標を示し、半年後に目標の達成度を評価することになります。

注：BMIは、体重（キログラム）÷身長（メートルの２乗）で計算します。例えば、体重88キロ、身長２メートルなら、88÷２の２乗＝88÷4＝22、となります。

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　厚労省は、来年４月からこの算定方法を施行するとしていますが、すてらめいとクリニックでは、すでにこの基準を考慮して生活指導をおこなっています。最近は、20代の人でも「積極的支援」に該当する人が少なくありません。体重もしくはウエストラインが気になる人はお気軽に受診してください。

　最近はＨＩＶの検査が随分普及してきて、ＨＩＶ感染が早期発見される機会が増えてきています。しかし、依然として、エイズを発症して初めてＨＩＶ感染が分かる症例（医療従事者はこれを”いきなりエイズ”と呼んでいます）が少なくないのも現実です。

　以前から、この”いきなりエイズ”は東京都や大阪府といった中心地よりも、その周辺県に多いことが指摘されていましたが、厚生労働省が3月22日に発表した集計でその傾向がよりはっきりとしました。（3月23日の共同通信が報道しています）

　昨年１年間で新たにＨＩＶ感染が判った人1,304人のうち、すでにエイズを発症していた”いきなりエイズ”の人は390人で、全体の29%に相当します。

　関東の”いきなりエイズ”をみてみると、東京都が21%なのに対し、茨城県50%、千葉県42%、埼玉県48%と周辺県での高い数字が目立ちます。

　東海では、愛知県が27%なのに対し、岐阜県53%、三重県83%です。

　関西では、大阪が19%なのに対し、滋賀県37%、奈良県53％、京都府27％、兵庫県43%と、やはり周辺県が高くなっています。

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　ＨＩＶにはすぐれた薬があるとはいえ、内服を開始しだすタイミングが遅ければ寿命を縮めることになりかねません。そうならないためにも、積極的に検査を受けるようにしましょう。

  3月21日の毎日新聞によりますと、福岡市は20日、インターネットで販売されているダイエット用健康食品「アメリカンビューティースリムダイエット」から、国内で未承認の医薬品成分「シブトラミン」などが検出されたことを発表しました。

　昨年12月から服用していた福岡市内の40代の男性が、貧血などの症状を訴え、1月下旬に医療機関を受診し、このダイエット食品を服用していることが発覚しました。医療機関から福岡市に連絡が入り、市は報道をおこないました。

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　「シブトラミン」は食欲抑制剤で、端的に言えば覚醒剤類似物質のようなものです。様々な副作用もありますし、海外では依存性も報告されています（覚醒剤に似ているのですから当然ですが･･･）

　インターネットで販売されている健康食品には大変危険な成分が混入していることが少なくありません。気になるものがあれば自分で試す前にかかりつけ医に相談するようにしましょう。

　3月15日のＡＰ通信によりますと、刑務所内でのＣ型肝炎ウイルス（ＨＣＶ）の蔓延が大きな問題になっているようです。

　刑務所内でのＣ型肝炎ウイルスの陽性率がどの程度なのかについては詳しい調査がおこなわれたことはないのですが、ある試算によると220万人の監獄者のうち、40%がこのウイルスに感染しているそうです。米国の全体のＣ型肝炎ウイルス陽性率は約２％ですから、40%というのは大変な感染率です。

　しかしそれだけではありません。もっと大きな問題は、Ｃ型肝炎ウイルスに感染している監獄者の大半が自身の感染に気づいていないということです。出所後に気づかぬままに他人に感染させていることが予想されるわけです。

　ＡＰ通信によりますと、これだけＣ型肝炎ウイルスが監獄者に流布している原因として、ドラッグユーザーの注射針の使いまわし、タトゥー、ボディピアスなどが考えられるそうです。

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　日本の刑務所内のデータについては聞いたことがありませんが、日本人全体では米国と同様２％程度、およそ200万人がこのウイルスに感染していると言われています。

　すてらめいとクリニックでも自覚症状がなく検査をしてＣ型肝炎ウイルスが陽性であったという患者さんは少なくないように思われます。感染ルートには性交渉もありますから、気になる人は一度検査をすることをおすすめいたします。

　2000年から2005年にかけて、米国西部の８つの州では淋病が急増している･･･

　このような発表を米国ＣＤＣ（疾病管理局）が3月13日におこない、15日のロイターヘルスが報道しています。

　８つの州とは、アラスカ州、カリフォルニア州、ネヴァダ州、ニューメキシコ州、オレゴン州、ユタ州、ワシントン州、そして、ハワイです。これらの州全体でみると、５年間に52%もの上昇となっており、なかでもユタ州では195.1％も上昇しています。

　これら８つの州とは対照的に、米国の残りの州では感染者が安定しているか減少しているそうです。８つの州を除けば、全体では15.3％の減少となっています。

　８つの州でみれば、淋病感染率が上昇しているのは、男女とも、すべての年代で、人種による差は認められません。

　ＣＤＣによると、感染者が増えている原因のひとつとして、検査の感度が上昇したことをあげています。

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　淋病は日本でもクラミジアと並んで最も多い性感染症ですが、最近は自覚症状のないケースが増えてきています。典型的な症状は腟や尿道からでてくる膿や、排尿時の痛みですが、そういう症状がないのにもかかわらず感染しているケースが多いのです。

　米国のこれらの州と同様、日本でも検査を徹底すれば感染者が大幅に増えることも予想されます。

参考：淋病

　米国では、ワクチンが普及したことにより、1995年から2005年にかけて肝炎ウイルスに感染する人が大幅に減少している･･･

　こんな発表を米国CDC（疾病管理局）が発表し、3月16日のロイター通信が報道しています。

　2005年には10万人以上の米国人が肝炎ウイルスに感染しましたが、1995年の50万人と比べると大きく減少しています。

　1995年から2005年にかけて、Ａ型肝炎ウイルスに罹患した人は人口10万人あたり1.5人となり88%もの減少となっています。また、Ｂ型肝炎ウイルスは人口10万人あたり1.8人と79%の減少です。

　ＣＤＣは、これだけ大きな減少となったのはワクチンが広く普及したからである、と述べています。

　ＣＤＣのスタッフであるケヴィン・フェントン博士（Dr. Kevin Fenton）は、「ワクチンの普及によりＡ型肝炎、Ｂ型肝炎が減少したのは過去10年で最も成功した対策である」と述べています。

　現在の米国では、12ヶ月から23ヶ月の子供全員がＡ型肝炎ウイルスのワクチン接種をしなければなりません。また、成人でも海外によく行く人や、ゲイ、ドラッグユーザーなどはこのワクチンを接種することを強く推奨されています。

　Ｂ型肝炎ウイルスについては、幼児期に３回接種することになっています。また、Ｂ型肝炎のワクチンは、ドラッグユーザーだけでなく、複数の性パートナーを持つ人にも強く推奨されています。

　Ｃ型肝炎ウイルスに罹患する人も減少しているというデータが一応出ていますが、ＣＤＣはこれについては注意を喚起しています。今回の調査では調査範囲が限られており、また調査方法も充分でないため、感染しても症状の出にくいＣ型肝炎ウイルスが本当に減少しているかどうかは分からないとコメントしています。

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　米国だけでなく、先進国では通常、Ａ型肝炎、Ｂ型肝炎のワクチン接種が義務づけられています。ところが日本では、どちらのワクチンも接種している人が極めて少ないのが現実です。

　しかしながら、海外で（特にアジアで）飲食物からＡ型肝炎に感染する人は少なくありませんし（肛門性向で感染している人も目立ちます）、大変強い感染力をもつＢ型肝炎は、ささいな性的接触でも感染しますから、劇症肝炎となり命を落とす人や、一生薬を飲まなければならない人も珍しくありません。

　これらのワクチン接種をせずに、不衛生な環境の海外に渡航したり、危険な性行為をおこなったりするのは、ときに自殺行為になりかねません。別のところにも書きましたが、現在の日本ではワクチン接種の義務化も行政の補助もありませんから、自分の身は自分で守らなければならないのです。

参考：肝炎ワクチンの接種をしよう！
　　　　はやりの病気第43回「Ｂ型肝炎にはワクチンを！」

　柳沢厚労大臣は、3月1日、衆院予算委員会で「タミフルの安全性に重大な懸念があるとは考えていない」と述べましたが、20日には一転して、「10歳以上の未成年については原則タミフルの処方を控える」ことを発表しました。これは「緊急安全性情報」として全医療機関に配布されています。

　２月にはタミフル服用後に転落死したふたりの10代について報道されましたが、厚生労働省は20日、それら以外にも２件の転落事故が新たに起きていたことを発表しました。

　厚生労働省はさらに、10代の転落事例が2004年以降に計15件起きていたことを明らかにし、成人の転落・転倒も昨年以降計７件あったことを発表しています。７件のうち３件は死亡事故につながっています。

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　「処方を控える」のを10代の未成年としているのは、おそらくインフルエンザは10歳未満では死亡者数が少なくないからでしょう。

　インフルエンザのもうひとつの特効薬「リレンザ」は、今のところ重篤な副作用の報告はありませんし、吸入薬ですからタミフルのような内服薬よりも気軽に使えるように思われます。

　すてらめいとクリニックでは以前からリレンザをすすめるようにしています。

　休日に寝すぎると、不眠やうつに･･･

　こんな調査結果を久留米大学が3月16日に発表し、翌日の毎日新聞が報道しています。研究者は、「良い睡眠を取る秘けつは、毎朝、同じ時間に起きること。平日と休日の睡眠時間の差は、２時間以内に抑えた方が良い」とコメントしています。

　この調査は昨年12月、35-59際の会社員男女を対象に実施され、男性5,420人、女性577人の合計5,997人（平均年齢44.8歳）から回答を得ています。

　結果は、平均睡眠時間は平日が6.1時間、休日が7.3時間となっています。平日と休日の睡眠時間の差が２時間未満の4,238人のうち、不眠の自覚がある人は26.4%、うつ症状がある人が4.3%でした。一方、睡眠時間の差が３時間以上（630人）では、不眠32.7%、うつ6.8%と、時間差が大きいほど不眠やうつ症状のある人の割合が増えています。

　不眠とうつが重なると４人に１人が自殺願望を抱く･･･

　このような結果も出ています。
 
　回答者のうち、不眠で悩んだ経験がある人は28％の1,668人、抑うつ状態がある人は５％の285人いました。

　不眠と抑うつの両方を訴える人は206人で、その26％が自殺を考えた経験を持っていたそうです。一方、抑うつでも不眠がない場合は16％で、両者が重なると自殺の危険が高まるという結果となっています。

　また、不眠や抑うつが起きる頻度は、平日の睡眠時間が7、8時間台のときに最も低く、それ以上でもそれ以下でも高まる傾向があります。

　さらに、交代勤務のある人の43％が不眠を、15％が抑うつを訴えたのに対し、交代勤務がない人ではそれぞれ27％と４％にとどまり、昼夜の逆転を伴うような勤務の悪影響が浮き彫りになっています。

参考：”うつ”かな･･･と思ったら
　　　　不眠を治そう

　健康診断でおこなう大腸がんの便潜血検査をこまめに受ける人は、受けない人に比べて大腸がんで死亡する危険が低い･･･

　このような調査結果を厚生労働省研究班が3月14日に発表しました（報道は同日の共同通信）。

　研究班は岩手、秋田、長野、沖縄県で40-59歳の男女約4万人を1990年から13年間追跡し、受診経験と大腸がんとの関係を調べました。その結果、検査受診者はがんが進行してから見つかる危険性が未受診者に比べて半分で、大腸がんによる死亡率も未受診者の４分の１程度と大幅に低いことがわかりました。

　便潜血検査はがんなどから出る少量の血液の便への付着を調べるもので、他のがんと同様、早期発見が死亡のリスクを減らす大腸がんでは、この簡単な検査が非常に有用です。しかし、この検査の有用性はこれまで科学的に証明されておらず、今回の調査で初めて確認されたというわけです。

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　すてらめいとクリニックの健康診断でも便潜血検査を取り入れています。気になる方はお気軽にご相談ください。

　3月12日のロイター通信によりますと、運動することによって脳細胞が新たにつくられ"脳力”がアップすることがわかりました。この研究は米国の研究者によりおこなわれ、新たに細胞がつくられる脳の領域は記憶や記憶損失に関する「歯状回」と呼ばれる部分です。

　歯状回とは、「海馬」と呼ばれる脳の領域の一部で、海馬が記憶に関連していることは以前から知られていました。海馬が関与するこの記憶は30歳ごろから衰えていくと言われています。

　その海馬のなかの歯状回で細胞が増生されることが分かったのは今回が初めてですし、運動が細胞の誕生を促していることが分かったという点で、この研究は注目度が高いと言えるでしょう。

　研究者らは、まずマウスを使って実験をおこない、その後11人の成人ボランティアの協力のもと、人に対して運動の前後でどのような脳内の変化があるかを、ＭＲＩを用いて調べました。今回ボランティアがおこなった運動は“有酸素運動”です。

　今回の研究の代表者である米国コロンビア大学のスコット・スモール（Scott Small）博士は言います。

　「我々の次の目標は、どのような運動がその人にとって最も効果的に記憶力を高めるかを解明することだ。これが分かれば、医師は患者に応じてオーダーメイドの運動プログラムを推薦できるようになるかもしれない」

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　運動は身体にいい影響を与えて様々な病気を防ぐだけでなく、記憶力までも高めてくれるようです。また、運動によってボディイメージがアップすると精神的にも健全になります。いいことづくしの運動です。日頃運動不足という人は、早速始めてみてはいかがでしょうか。

　3月8日は、国際腎臓学会と腎臓財団国際連合が定める「世界腎臓デ−」です。（昨年から毎年３月の第２木曜日にすることが決められています）

　現在、慢性腎臓病（CKD)の患者数は全世界で約５億人になります。日本でも人工透析を要する人が急増しており、糖尿病を初めとする慢性腎臓病の発症、悪化予防が世界的な課題となっています。

　腎臓に関するデータを確認しておきましょう。

　まず、国内で新たに人工透析を始める人が毎年約12,000人。全体では25万人。人工透析に必要な医療費は１人あたり年間約500万円。全体では1兆2千億円。腎不全による死亡は第８位。人工透析を始める原因のトップは糖尿病性腎症。　
 
　腎臓病は糖尿病など生活習慣病の進行の結果であることが多いのですが、WHOのデータでは、世界の全死亡者数の約６割に当たる3,500万人が、悪性腫瘍（がん）や心血管疾患などの慢性疾患で死亡しています。

　腎臓病の早期発見に重要なのが健診などでおこなわれる尿検査です。専門機関の調査によると、学校や職場健診でたんぱく尿が見つかるのは受診者の３−４％ですが、このうち実際に再検査を受けるのは約半数とのデータがあります。再検査を受けていない人は「たいした異常だと思わない」と答えており、腎臓病に対する意識の低さが問題視されています。

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　すてらめいとクリニックの健康診断でもたんぱく尿が見つかる人がいて、再検査をお願いしています。数回にわたりたんぱく尿が陽性となった場合は、専用容器を持って帰ってもらい、24時間尿をためてもらう検査をします。それでも異常値が出た場合は専門医に紹介しますが、今のところ紹介にまでいたったケースはありません。

　厚生労働省の検討会は、3月6日、生活習慣病やメタボリック症候群の早期発見のため、職場健診など一般の健診時に測定する項目にウエストラインの測定を加えるべきとの報告をおこないました。（報道は3月7日の共同通信）

　報告書は「腹囲を把握することは、脳・心臓疾患を予防する観点から、労働安全衛生上必要なもの」と指摘しています。測定については対象者の協力を得やすいように、自己申告や着衣のままの測定など運用を柔軟にすることが望ましいとしています。

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　メタボリック症候群の診断基準のなかにウエストラインの値が入っていますし、費用のほとんどかからない検査ですから積極的に取り入れるべきだと思われます。

　すてらめいとクリニックでおこなっている健康診断では、すでにウエストラインの測定が項目のひとつになっています。

　米国、英国、オーストラリアなど、先進国では昨年から子宮けい癌のワクチンが認可されています。

　先進国かどうかは別にして、タイでも５月から子宮けい癌のワクチンが接種できることになりそうです。

　3月8日のThe Nation（タイの英字新聞）によりますと、国立シリラート病院で7日に開かれた会議で、保健省食品・医薬品委員会(FDA)の子宮けい癌ワクチン検討部会のメンバー、チャイヨット（Chaiyod Thirapakawong）助教授が、FDAが同ワクチンを5月までに認可する見通しであることを発表しました。

　現在、タイFDAでは２種類のワクチン（おそらくメルク社の「ガーダシル」とグラクソスミスクライン社の「サーバリックス」）の認可が検討されています。

　タイでは年間約6,200人に子宮けい癌が見つかっており、その半数が死亡しています。

　ワクチンは約1万2000バーツ（約3万8千円）(*1)とかなりの高額ですが、チョイヤット助教授によりますと、国からの補助は期待できないそうです。 

　同助教授は言います。

　「私の経験から言って、この国では政府が予防医療に巨額の予算を投じるとは思えない。しかし、この病気の蔓延は国の重荷になるであろう･･･」

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　オーストラリアでは、来月から12歳から26歳の女性であれば、誰もがこのワクチンを無料で接種することができます。米国や英国でもいずれ国の負担で若年者の男女全員に接種できるような方向で検討がおこなわれています。

　タイ国の平均年収を考えると（地域にもよりますが、例えば東北地方（イサーン地方）ではひとりあたりの年間GDPが10万円以下です）、この高額なワクチンが普及するのはむつかしいと言えるでしょう。

　しかしながら、はしかやＢ型肝炎ワクチンの接種率が極めて低い日本では、現在このワクチンの臨床試験（治験）が進められてはいるものの、認可は早くても2009年頃になる見通しですし、無料化の案も出ていませんから、予防医学の領域においては、日本は先進国とは言えない状況です。

注１：The Nationの記事ではワクチンは12,000バーツとなっていますが、これは安すぎるように思われます。このワクチンは合計３回接種する必要があり、合計で10万円以上になるはずですから、12,000バーツは1回あたりの費用だと推測されます。

参考：子宮けい癌
　　　　「米国、若い女性の３分の１がＨＰＶに感染」

　HIVはまだ抗体検査で陽性と出ない感染初期が最も他人に感染させやすい･･･

　「Journal of Infectious Disease」という医学誌にカナダの研究者がこのような発表をおこないました（報道は3月5日のロイター通信）。

　研究者は、ウイルスの遺伝子解析をおこない、どのような経路で感染したかを調べた結果、49%の人が「感染してまもない」人から、（性行為などで）感染していることがわかりました。「感染してまもない」というのは、通常の抗体検査では検出されない時期（感染して２〜３ヶ月以内）のことです。

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　以前より、感染初期はウイルスが急激に増殖してウイルス量が多くなるため、この時期が最も他人に感染させやすいのではないかと言われていましたが、今回の研究でその事実が検証されたというわけです。

　最近は、「抗体検査陰性でNAT検査陽性」という症例が増加しています。気になる人は抗体検査だけでなくNAT検査も受けるようにしましょう。

　以前にもお伝えしましたが、日本の予防接種率は諸外国に比べて極めて低いという特徴があります。インフルエンザもそうですし、Ｂ型肝炎ウイルスについては”驚異的に”低いといえます。また、いまや先進国ではほとんどみられないはしか（麻疹）にいたっては諸外国から「日本ははしかの輸出国」と揶揄されているくらいです。

　2006年6月から予防接種の方針が変わり、はしか・風しんの混合ワクチン（ＭＲワクチン）の２回接種が始まりました。新しい方法では、１回目を１歳時、２回目を小学校入学までの１年間に受けることになっています。

　ところが、２回目の接種率がわずか30%であることが、国立感染研究所の全国調査で分かりました。今年ははしかの流行が懸念されていることもあり、同研究所は「入学式まであと１ヶ月。無料で受けられる3月31日までに接種を」、と呼びかけています。（報道は3月5日の毎日新聞）

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　はしか・風しんのワクチンは従来は１度でしたが、１回の接種では免疫がつかない子供もいますし、接種から数年がたてば免疫力が落ち発症する人もいます。従来から他先進国では２回接種が一般的でしたから、日本も世界水準に合わせてようやく昨年から２回接種になったという経緯があります。

　WHOによりますと、はしかによる全世界の死者は2005年に34万5千人で、WHOは日本を含む西太平洋地区で2012年までの「排除」を目指しています。日本は１歳児のはしか単独ワクチン接種率が2000年にはわずか45%でした。

　ビタミンＣを多く摂る人は、摂取量の少ない人に比べて老人性白内障にかかりにくい。

　厚生労働省の研究班がこのような疫学調査を2月27日に発表しました。（報道は同日の共同通信）

　研究班は、岩手・秋田・長野・沖縄の４県で、45歳から64歳の男女約35,000人を1995年から５年間追跡しました。白内障にかかった767人の食生活と、かからなかった人の食生活を調べたところ、ビタミンＣを日本人の平均的な摂取量（１日110-120ﾐﾘｸﾞﾗﾑ）の２倍近く摂る人は、半分程度しか摂らない人に比べ、男性で35%、女性で41%、白内障にかかりにくいことが判りました。手術が必要なほど重症化する危険度は、男女とも30%以上低くなっていました。

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　同様の研究は海外でも報告があり、ビタミンＣの白内障に対する予防効果は確立されつつあるといえます。

　ビタミンＥやベータカロチン、コエンザイムＱ１０などは、健康を促進するどころか、かえって病気になりやすいという研究や副作用の報告が少なくありませんが、ビタミンＣについては、軽度の下痢や嘔気などを除けば有害性についてほとんど聞いたことがありません。

　風邪の予防やコラーゲン産生促進、また美白効果など、いいことづくしのビタミンＣです。度を越さなければ積極的に摂取すべきでしょう。

　2月27日の共同通信によりますと、和歌山県の40代の女性が花粉症に効くと宣伝されている健康食品を服用し、意識不明となりました。

　この女性は昨年から花粉症の治療目的で、この健康食品を内服しており、その副作用で呼吸困難、さらに気道が閉塞し呼吸不全となり意識が消失したようです。現在は快方に向かっているとのことです。

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　最近、健康食品の被害が相次いでおり、なかには死亡例もありますから、”たかが健康食品”と軽く考えずに、どのような健康食品・サプリメントでも服用前にはかかりつけ医に相談するようにしましょう。

　タミフル服用後の転落死が相次ぎましたが、3月1日、柳沢厚労大臣は衆院予算委員会で「タミフルの安全性に重大な懸念があるとは考えていない」と述べました。（報道は3月2日の共同通信）

　しかしながら、厚生労働省は、2月28日、医療関係者に文書でタミフルの注意を呼びかけています。その内容は、（１）異常行動の恐れがある、（２）少なくとも2日間は小児や未成年者を１人にしない、の２点です。

参考：「またもやタミフル服用後に転落死」　2月28日
　　　　「14歳少女の転落死はタミフルが原因か」　2月20日

　米国では、14-24歳の女性の約３分の１に相当する約750万人がＨＰＶ（ヒトパピローマウイルス）に感染していることを2月28日のワシントンポストが報道しました（日本での報道は3月1日の共同通信）

　ＨＰＶは子宮けい癌の原因となるウイルスで、60歳未満の女性全体でも約４分の１が感染しており、専門家たちは従来考えられていたより割合が高く、米国で最も広がった性感染症と考えています。

　子宮けい癌は毎年世界中のおよそ30万人の女性の命を奪っています。米国では約４千人、日本でも２千人の女性がこの癌の犠牲となっています。

　ＨＰＶはこのようにやっかいな性感染症ですが、大変有効なワクチンが開発され期待がもたれています。ＨＰＶのワクチンは、メルク社の「ガーダシル」とグラクソ・スミスクラインの「サーバリックス」があり、「ガーダシル」は昨年から英国、米国、オーストラリアなどで使用が開始されています。

　オーストラリアでは来月から12歳から26歳の女性であれば無料で「ガーダシル」のワクチンが接種できるようになりますし、米国テキサス州でも少女たちへのワクチン接種が義務化される見通しです。

　日本では現在「ガーダシル」「サーバリックス」とも臨床試験中で、現在約２千人の女性を対象に安全性と有効性が調べられています。ただ、日本の市場に登場するのは早くても2009年頃とみられています。

　日本でもこれらワクチンが承認されれば、おそらく接種が望ましいとされるのは、まだ性交渉を開始する前の年齢層であろうと考えられています。それ以降の年齢の女性は、年齢にもよりますが、年に一度程度の検診を受けるのが望ましいといえるでしょう。

参考：
子宮けい癌
NPO法人GINAウェブサイト「テキサス州、子宮けい癌のワクチンが義務化」2007年2月9日
NPO法人GINAウェブサイト「子宮けい癌にまつわる４つの俗説」2007年2月3日 
NPO法人GINAウェブサイト「イギリスのゲイたちがHPVワクチンを希望するが・・・」2007年2月28日
NPO法人GINAウェブサイト「オーストラリア、子宮けい癌のワクチン無料接種」2006年8月30日

　2月27日の毎日新聞によりますと、27日午前1時20分頃、仙台のマンションの11階から14歳の男子生徒が転落し死亡しました。生徒は前日の朝と夕方にタミフルを１錠ずつ内服しており、転落との関連が疑われています。

　タミフル服用後の転落死は、今月16日、愛知県の14歳の女子生徒にも起こっています。

　27日の共同通信によりますと、現在厚生労働省はタミフルと転落死の因果関係を認めていませんが、これまでタミフル服用後の異常行動で16歳以下の子供が死亡した例は、今月の2例を含めると少なくとも18件の報告があります。

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　赤ちゃんや高齢者などを除けば、タミフルは必ずしも服用しなくてもいいケースの方が多いと思われます。すてらめいとクリニックでもタミフルを処方していますが、インフルエンザの薬剤には吸入薬の「リレンザ」もありますし、休養と解熱薬（熱さまし）だけで様子をみられるケースも多々あります。

参考：14歳少女の転落死はタミフルが原因か　2007年2月20日

　2006年に生まれた赤ちゃんの数が、前年より約32,000増の112万2,278人になることが厚生労働省の人口動態統計の速報で明らかとなりました。（報道は2月21日の共同通信）

　合計特殊出生率（１人の女性が生涯に産む子供の人数）は、2005年には過去最低の1.26となりましたが、2006年のものは1.3台になる可能性が強く、合計特殊出生率が上昇するのは2000年以来の６年ぶりということになります。

　また、出生数から死亡数を引いた人口の自然増加数も2万6,885人増となり、２年ぶりに自然増となりました。

　この結果に対し、厚労省は、「景気回復に伴い雇用が安定したことが結婚や出産の増加につながった」としています。ただ、長期的には人口減少が続く見通しで、「上向きや横ばいがあっても一時的」とみる向きもあります。尚、合計特殊出生率が2.08を下回ると、総人口が減少に向かうと考えられています。

　速報値によると、2006年は婚姻も前年より1万7,850組増の74万8,017組。出生数が前年より３万人以上増加したのは、約５万人増だった94年以来となります。厚労省は出生数の伸び率（2.9％）などから、合計特殊出生率が前年と比べ0.04程度は回復すると見込んでいるようです。

　一方、死亡数は大幅に増加した05年と比べて、06年は微増にとどまっています。速報値には外国人などが含まれていますが、日本に住む日本人に限った人口の自然増加数も、06年は約8000人増と2年ぶりにプラスになる見通しです。

　厚労省は数値を精査した上で、06年の合計特殊出生率を6月上旬に発表する予定です。

　2月21日の共同通信によりますと、国際赤十字社は、現在北朝鮮ではしか（麻疹）が流行しており、これまで約3,000人が感染し、そのうち４人が死亡したことを発表しました。

　今回の流行は、昨年11月に北部の両江道で発生したとみられ、当初は風疹（ふうしん）と診断されていましたが、今月15日になってはしかと判ったそうです。

　現在は北朝鮮の全域に拡大し、保健当局は同連盟など国際機関に500万人分のワクチンの支援を求めたようです。

　北朝鮮のはしかは1992年に根絶したとされ、実際、最近は発症例がなかったそうです。

　また、同国では今年1月初旬から、しょうこう熱や腸チフスなどの感染症が流行しているとの情報もあります。

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　はしかは世界全体でみれば大きく減少していますが、それはワクチンが普及したからです。おそらく、北朝鮮でははしかのワクチン接種を徹底していなかったのでしょう。しかし、日本でもはしかのワクチンを接種していない子供は少なくなく、これは先進国のなかでは例外的なことです。はしかは稀ではありますが命にかかわることもある感染症ですから、ワクチン接種をお忘れなく･･･。

参考：「世界のはしかの死者、６年間で６割減少」2007年1月23日

　食習慣の欧米化などで近年増加しているのが乳がんで、90年代半ばから女性のがんのトップになっています。

　これまでも、初潮が早く来た人や出産経験のない人は乳がんにかかりやすいということが言われていましたが、それを裏付ける調査結果が発表されました。この調査は厚生労働省の研究班がおこなったもので2月22日の毎日新聞が報道しています。

 研究班は、90年と93年に全国の40から69歳の女性約56,000人にアンケート調査をおこない、身長・体重、初潮の時期、出産回数などを調べました。アンケート協力者のうち2002年までに441人が乳がんにかかっています。

　分析の結果、閉経前の女性の場合、初潮が14歳未満だと、16歳以降だった人に比べ乳がんになる率が約４倍になりました。閉経後の女性では、乳がんになる率は初潮と関連がみられませんでした。

　出産経験がない女性が乳がんになる率は、経験がある女性の1.9倍という結果が出ました。出産回数が増えるほどがんになる率が下がり、５回以上出産した人は、１回の人の４割弱だったようです。

　また身長160センチ以上の女性は、148センチ未満に比べると、閉経前で約1.5倍、閉経後で約2.4倍、乳がんにかかる率が高いという結果が出ています。

　閉経後の肥満もリスクとなるようです。体格指数（ＢＭＩ）が30以上の肥満の場合、リスクは19未満のやせ形の2倍以上という結果になっています。

 　初潮や出産が乳がんに影響するのは、体内の女性ホルモンの状態が変化するのが理由と考えられます。

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　この調査をおこなった頃と比較して、現在は、全体的に女性は高身長となり初潮も早くなってきています。今回の調査では現在中高齢者の方を対象としているため、この結果が必ずしも現代の若い女性にあてはまるかどうかは分かりませんが、乳がんも他のがんと同様、早期発見が重要な疾患です。

　すてらめいとクリニックでは、クリニック内での乳がん健診は現在おこなっていませんが、必要な方には専門の医療機関を紹介しています。

　昨年の秋の気温が高かったために、今年の花粉の飛散は遅れるのではないかとみられていましたが、予想以上の暖冬となったため、スギ花粉の飛散は例年よりも早くなりました。

　環境省が、ＮＰＯ法人花粉情報協会に委託して各都道府県に1カ所ずつある観測点で調べた結果によりますと、スギ花粉の飛散は1月31日に東京都で確認されたのが最初で、飛散地域は２月に入って関東や西日本を中心に拡大し、21日現在、この観測網で飛散が未確認なのは北海道、青森、秋田、長野、沖縄の５道県だけとなっています。（報道は2月23日の共同通信）

　例年であれば、2月10日ごろから関東、四国、九州地方の一部で飛散が始まり、徐々に北上していきますが、今年は大幅に速いペースとなっています。環境省は当初、例年と同様、2月10日ごろから関東以西の本州、四国の太平洋岸と九州北西部で飛散が始まると予測していましたが、暖冬傾向が予報より強く、スギの開花が早くなったと説明しています。

　ただ、昨夏の日照時間が少なかったため、スギ雄花についている花粉の量は例年より少ないと考えられています。このため、環境省は「地域により平年並みから平年の２０％」とする飛散量の予測に変更はないとしています。
  
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　すてらめいとクリニックでも、先週あたりから花粉症の患者さんが増えてきています。別のところでも述べましたが、花粉症対策で最も大切なことは「早期に受診をする」ということです。例年よりも飛散量は少ないかもしれませんが、早期受診の重要性は変わりません。

　日常的に運動をしている男性は、あまりしない男性に比べて、大腸がんになる危険度が低いことが分かりました。

　これは厚生労働省研究班が2月20日発表したもので、同日の共同通信が報道しています。

　研究班は、1995年から2002年まで、全国9府県で40-69歳の男女約6万5000人を調査し、１日の運動量に応じて参加者をグループ分けし、大腸がん発症との関係を調べました。

　その結果、男性では運動量が多いグループほど大腸がんリスクが低くなることが確認されました。肉体労働や激しいスポーツを日常的にしている人は、ほとんど運動しない人に比べ発症の危険度が約30％低下していたそうです。大腸がんのうち結腸がんで特にこうした傾向が強く、1日3時間以上歩いたり立ったりする程度の運動でも一定の予防効果がみられたといいます。
  
　女性では今回、同様の傾向が確認できませんでしたが、研究班は「家事労働の影響を正しく評価できなかったためかもしれない。適度な運動は女性の健康増進にも役立つはずだ」としています。

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　大腸がんも含めた多くのがんは生活習慣病であると考えられています。運動が生活習慣病を予防するのは当然のことで、今回の調査結果は運動の重要性をあらためてクローズアップしたものだといえるでしょう。

　2月19日の日本経済新聞によりますと、インターネットを通して世界中に出回っているニセ薬は１万種を超えるそうです。ファイザー製薬の調査では、バイアグラなどのニセ薬は日本を含む60ヶ国で発見されたといいます。

　ニセ薬の一大産地とされるのは中国南東部で、日本政府の関係者は「昼は正規薬、夜はニセ薬を作る工場がある」と明かしているそうです。米国のサーバーを経由し、日本市場で個人に売る手法が典型的で、犯罪組織の資金源にもなっているといいます。

　また、昨年11月15日にＷＨＯ（世界保健機関）が発表した報告によりますと、インターネットを使って販売されている医薬品の半分はニセ薬です。ＷＨＯによりますと、世界のニセ薬貿易は現在最大で年間350億ドル（約4兆1,300億円）にもなり、有害な成分が含まれていて服用した人が死亡したケースも報告されています。

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　日本人がインターネットでよく入手する薬品は、ＥＤ（勃起不全）改善薬のバイアグラ、レピトラ、シアリス、育毛薬のプロペシア、ミノキシジル、抗うつ薬のプロザック、などで、こういった薬剤は特にニセモノが多いと言われています。

　効果が得られないだけならまだましな方で、危険な成分が混入していることもありますからご注意を･･･。

　2月19日の共同通信によりますと、18日の東京マラソンで、男性ランナーのふたりがレース中に心肺停止の状態となりましたが、救命隊や医療関係者、ボランティアなどがＡＥＤ（自動体外式除細動器）を適切に使用し、ふたりとも脈と呼吸が回復したそうです。

　このうちひとりは命に別条はなく、もうひとりは脈と呼吸が回復した後、近くの救命センターに搬送され現在集中治療室（ＩＣＵ）で治療を受けているそうです。

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　ＡＥＤは止まっている心臓を動かすことができるわけですから大変優れた器械ですが、それを使用するのは人間です。今回の東京マラソンでは、沿道に合計38台ものＡＥＤが設置されトレーニングを受けたスタッフが待機していました。ＡＥＤの効能だけでなく、スタッフの対応がすばらしかったということがもっと強調されてもいいと思います。

参考：メディカルエッセィ2007年1月号「あなたはＡＥＤが使えますか」

　インフルエンザの特効薬のひとつにタミフルがあります。タミフルはインフルエンザに対し効果の高い薬ですが、飲んだ人が異常行動で死亡したり、突然死したりするなどの副作用を指摘する声が以前からありました。

　2004年には17歳少年がタミフル服用後にトラックに飛び込み死亡、2005年には14歳の男子中学生がマンション９階から転落死、2006年には12歳少年がマンションから転落死するなど、毎年のようにタミフルが原因の可能性のある事故が起こっています。2006年7月には名古屋市で、「タミフル被害者の会」も結成されています。

　製薬会社及び厚生労働省の調査では、これらの事故がタミフルの副作用に直接結びついているかどうかの判断は現時点ではついていません。しかし、タミフルの添付文書には、異常行動の警戒を促すような内容が含まれるようになりました。

　2月17日の毎日新聞によりますと、2月16日、愛知県の14歳の少女が自宅マンションの10階から転落死しました。少女が転落死する前にタミフルを１カプセル飲んでいたことが分かり、因果関係が示唆されています。

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　タミフルはインフルエンザに対し高い効果のある薬ですが、（乳幼児や高齢者を除けば）必ずしも飲まなければならないわけではありません。（つい最近まで、インフルエンザの薬などなかったのですから）

　タミフルは、異常行動との因果関係は現時点では判断されていませんが、日常の臨床でよく遭遇する副作用は、腹痛や吐き気・嘔吐などです。

　一方、インフルエンザのもうひとつの特効薬である「リレンザ」は吸入薬ですから上気道（主にのど）が重点的なターゲットになっています。全身に吸収される量はそれほど多くなく、飲み薬よりも気軽に使えるかもしれません。

　また、患者さんのなかには、クリニックにはインフルエンザの診断だけを目的に受診し、（タミフルやリレンザに頼らず）解熱剤と自然治癒力で治す、という人もおられます。

　2月19日のJapan Medicineによりますと、内閣官房のＩＴ担当室の調査の結果、電子カルテの導入によって、現場の業務が「非効率化した」と感じている医師が「効率化した」と感じている医師よりも多いことが分かりました。

　この調査は昨年12月、医療機関（病院2000、診療所2000）、患者・被保険者（1000）、保険者（3571）、審査支払機関（94）、都道府県（47）を対象に実施されています。医師が電子カルテをなぜ非効率化したと感じているかは報道からはよく分かりませんが、患者・被保険者サイドからはＩＴの恩恵を受けているとの実感が多いようです。診察の待ち時間についても、電子カルテ導入前は75.6分だったのが、導入後は55.3分へと短縮しています（それでも長すぎるように感じますが･･･）

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　すてらめいとクリニックでも電子カルテを導入していますが、患者さんの声で最も多いのが「診察室で料金が分かるので安心できる」というものです。種類にもよりますが、電子カルテがあれば、治療や検査の説明をおこなったその場で瞬時に料金を提示することができます。

　勤務医の頃は、検査や治療でいくらくらい必要なのかが漠然としか分かっていなかったのですが、クリニックで電子カルテを導入してからは料金の仕組みがよく分かるようになってきました。料金のことがよく分かるようになっただけでも、電子カルテを導入してよかったと、私自身は感じています。

　すてらめいとクリニックは東梅田という都心部に位置しているからなのか、海外帰りという患者さんが少なくありません。Ｃ型肝炎やマラリア、HIVなどの感染症を心配して受診される方が目立ちますが、これらの感染症以上に罹患しやすいのが「デング熱」です。

　先日も東南アジアでデング熱が流行しているというニュースをお伝えしましたが（「アジア渡航者はデング熱にご用心」2007年2月11日）、インドネシアでは大流行（アウトブレイク）しています。

　インドネシア保健省によりますと、同国では今年に入ってからデング熱に罹患した人がすでに２万人を超え、307人が死亡しています。（報道は2月14日のバンコクポスト）

　被害が特に多いのがジャワ島西部で4,958人が罹患し86人が死亡しています。また首都のジャカルタでも2,970人が罹患し9人が死亡しています。

　同国保健大臣のSiti Fadilah Supari氏は、罹患者及び死亡者はまだ増加するとみています。これは、今月上旬のジャカルタを中心とした集中豪雨による水害が原因のようです。

　デング熱ウイルスを媒介するネッタイシマ蚊は、きれいな水に卵を産みます。危険なのは、廃棄タイヤ、植木鉢、ドラム缶などです。東南アジアに渡航する際には、そのようなものが置いてある場所に近づかないことが重要です。また、蚊よけクリームの外用も必要でしょう。

　尚、世界全体でみると、デング熱には毎年約５千万人が罹患しています。圧倒的多数を占める地域が東南アジアと西太平洋地区です。

　2月14日の読売新聞によりますと、東京都内の大学病院で、1月中旬から入院患者及び看護師の計21人がインフルエンザに集団感染し、２名の患者さんが亡くなっていたことが分かりました。

　死亡されたひとりについては、院内の感染対策指針で推奨されている治療薬（タミフルもしくはリレンザ）の予防投与がおこなわれていなかったそうです。

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　インフルエンザが高齢者や小児を襲うと、ときに致死的になることがあります。このため我々医療従事者は原則として流行前にワクチン接種をしますし、場合によっては薬剤の予防投与が検討されます。若い方でも、高齢者や小児と接する方は特に注意が必要です。

　すてらめいとクリニックでも、インフルエンザの予防と治療をおこなっています。気になる方はお気軽にお問い合わせください。

　HAMという病気をご存知でしょうか。

　HAMの正式名称は「HTLV-1関連脊髄症」といいます。HTLV-1はウイルスの名前で、人の血液、母乳、精液などに含まれており、血液感染、母子感染、性感染などでヒトからヒトに感染します。

　HAMは発症すると、足のしびれや痛み、歩行障害、排尿障害などの症状が進行し、患者さんの多くは車イスや寝たきりの生活を強いられます。

　2月13日の共同通信に、このHAMの患者団体「アトムの会」を設立し、国に難病指定を求めている49歳の女性の声が報じられています。

　この女性は、輸血によってHTLV-1に感染し、33歳のときHAMと診断されたそうです。この女性は言います。

　「人生が突然裏返るような体験で若い人が苦しんでほしくない。難病に指定し、国が主導して治療法の研究を進めてほしい。原因が分かっていても治療法がなければ、患者の苦しみは同じ･･･」

　HAMは原因がウイルス感染であることが判っているために、国が指定する"難病”には該当しません。このため公費などの援助を受けることもできないのです。

　HTLV-1のキャリア（このウイルスを持っている人）は、日本全国で120万人と推定されています。HAMを発症するのは、キャリア10万人に対し年間３人の割合で、患者数は約1,500人と言われています。

　しかし、このウイルスをもっていると、HAMを発症しなくてもATL（成人型Ｔ細胞白血病）という白血病を発症することもあり、こちらも有効な治療法がありません。

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　HTLV-1に感染しているかどうかは血液検査で簡単に分かります。輸血、危険な性交渉（unprotected sex）などの経験のある方は一度調べてみてはいかがでしょうか。

参考：HTLV-1感染症

　デング熱という病気をご存知でしょうか。

　この感染症は主に東南アジアでよくあるもので、ネッタイシマカと呼ばれる蚊がデングウイルスを人から人に媒介することによって発症します。

　最近は、東南アジアの急速な都市化もあってなのか、デング熱が東南アジアで流行しています。2月9日のチャンネル・ニュース・エイジアによりますと（報道はバンコクポスト）、現在この感染症が急増しているそうです。

　このデング熱の大幅な減少に成功しているのがシンガポールです。シンガポールの2005年のデング熱罹患者は14,200人でしたが、昨年（2006年）は3,100人にまで減少しています。

　先週は、シンガポールでWHOの地域会議があり、シンガポールの公衆衛生学者が、「デング熱の対策は国ごとではなく東南アジア一体で取り組むべきだ。シンガポールはネッタイシマカの棲息地域を明らかにすることによってこの感染症の減少に成功している。今後はこの対策を東南アジア全体でおこなうことが必要である」、と述べました。

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　デング熱は感染してから数日から２週間くらいの間に、高熱、皮疹などが出現します。（ときに患者さんは急性HIV感染症を疑って医療機関を受診します）

　特別な治療法はなく、点滴と解熱薬のみで経過をみるのが標準的な治療です。感染者のなかには、いったん解熱してから体中から出血がおこり危険な状態になる場合があるので（これを「デング出血熱」と言います）、入院治療をおこなうのが原則です。

　日本にはネッタイシマカが棲息しておらず、感染者のほぼ全員がアジアの旅行から帰った後に発症しています。インドやネパールで発症したという話も聞きますが、私の経験で言えば、特に多いのが、サムイ島やプーケットといったタイのリゾート島です。

　デング熱はワクチンもなく、ときに致死的な状態になりますから、予防対策をしっかりとおこなわなければなりません。アジアのリゾート地に行くときは、蚊よけのクリームや蚊取り線香を忘れないようにしましょう。

　最近はテレビコマーシャルもおこなわれており、「後発医薬品（ジェネリック薬品）」という言葉が随分浸透してきているように思われます。後発医薬品とは、特許の切れた先発医薬品と同じ主成分のものでつくられている安価な薬剤です。

　しかし、実際は、普及しているのは言葉だけで、処方はそれほどされていないことが厚生労働省の調査で明らかとなりました。

　2月8日の共同通信によりますと、医師が処方箋に「後発品への変更可」と記載しても、実際に薬局で後発品が出されるケースは、このうち5.7%しかないことが分かりました。

　調査対象となった549の全国の保険薬局では、合計969,365枚の処方せんのうち、「変更可」と医師が記載していたものが17.1%に相当する165,402枚で、実際に後発品が出されたのはわずか9,452枚だったそうです。さらに調査対象となった全国549薬局のうち、４割弱にあたる210の薬局では後発品への変更を一切していなかったことも分かりました。

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　すてらめいとクリニックでは、薬を処方する際に、クリニックでお渡しするか、院外処方とするかを患者さんに選択してもらっています。オープンしておよそ１ヶ月が過ぎますが院外処方を希望された方はひとりもおらず、全員がクリニックでの処方を望まれます。

　患者さんからみたときには、同じ薬をもらうにしても院外処方の方が高くつきますし、すてらめいとクリニックでは後発医薬品中心の処方をおこなっていますから、当然と言えば当然なのでしょうが、医薬分業の利点を考えると院外処方を希望される方が少しくらいはおられてもいいのではないかと思います。

　院外処方を希望する人がいないことと、今回の調査結果は関係があるのかもしれません。

　多くの胃潰瘍や胃がんにはヘリコバクター・ピロリ菌が関与していることが分かったのは比較的最近のことですが、この菌は５万年以上も前から人類を苦しめていたことが日米欧合同チームの研究で明らかとなりました。

　この共同チームは６年がかりで、世界51民族、769人の胃からピロリ菌を集め、菌の遺伝子の違いを分析しました。結果は科学誌「ネイチャー」の2月7日号で紹介されています。

　5万年以上前というと、人類がまだアフリカにとどまっていた頃であり、人類と同様、ピロリ菌も東アフリカを起源に進化（変化）してきたということになります。

　研究者のひとりは、「ピロリ菌は、人類史初期のアフリカ時代から人類を胃炎で悩まし、まるで遺伝のように受け継がれているらしいことが分かった。菌の感染経路や、国や地域によって胃がんの発生率が違う原因の解明などにもつながるはず」と述べているそうです。

　尚、ヘリコバクター・ピロリ菌は日本人の間で広く普及しており、２人に１人はこの菌を保有していると言われています。ピロリ菌を持って入れば必ず胃潰瘍や胃がんを発症するというわけではなく、生涯にわたり無症状の人が大半ですが、早期に除菌をおこなうべきとの考えもあります。

　最近は人間ドックでの検査も一般化してきました。すてらめいとクリニックでもヘリコバクター・ピロリ菌の検査目的で受診される方が増えてきています。

　日本動脈硬化学会は、2月3日福岡市で開かれた同学会の理事会で、コレステロールの判断基準を変更することを決定しました。

　従来、コレステロールの一般的な判断基準は「総コレステロール」で、およその上限は220mg/dL程度とされてきました。しかし、「総コレステロール」には、いわゆる「善玉コレステロール（HDL）」も含まれており、実際に心筋梗塞や脳梗塞などをおこしやすい「悪玉コレステロール（LDL）」で判断するべき、と変更されたというわけです。

　新しい判断基準は、「悪玉コレステロール（LDL）が140mg/dL以上」、です。（ただし、実際には、この140mg/dLという数字を絶対視するのではなく、年齢、性別、肥満度、高血圧の有無、喫煙の有無などを合わせて考えていく必要があります）

　今までコレステロールが高くて困っていたという人は、一度「悪玉コレステロール」の値を計ってみればいかがでしょうか。もしかすると、善玉コレステロールだけが高くて、心配する必要がないかもしれません。

　Ｃ型肝炎のある人が大量に飲酒をすると肝硬変や肝臓ガンになりやすいということは、多くの医者が経験上気付いていることですが、女性ではその傾向がより顕著であるとの研究発表が米国でおこなわれました。

　「Clinical and Experimental Research」という医学誌の2007年2月号にこの研究が報告され、2月1日のロイターヘルスが報道していますのでご紹介いたします。

　この研究は2000年から2002年の間に米国のデータベース機関に登録された132,468人のＣ型肝炎ウイルス（HCV）を保有している人を対象におこなわれました。

　Ｃ型肝炎ウイルスに感染している女性で大量に飲酒をしない人の平均寿命が61.0歳だったのに対し、大量飲酒をする人は49.1歳でした。

　一方、Ｃ型肝炎ウイルスに感染している男性の間では、飲酒をする、しないで平均寿命にそれほど大きな差はなく、大量飲酒をしない人、する人の平均寿命はそれぞれ50.0歳、55.1歳という結果が出ました。

　この研究が強調しているのは、飲酒がＣ型肝炎ウイルスに影響を与えるということだけではなく、男女差があるということです。また、今後は人種ごとの差異や、HIVと重複感染している場合の研究をおこなう必要のあることが述べられています。

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　C型肝炎は米国よりもむしろ日本で問題になっている感染症です。割合では血液製剤や輸血によるものが多いのですが、最近では性感染やタトゥー、薬物の静脈注射によるものも増えてきています。感染に気付いていない人も含めると、日本では200万人もの人がこのウイルスを保有していると言われています。心当たりのある人は一度検査を受けるようにしましょう。

　昨年（2006年）の春から夏にかけて、栃木県のある大学病院でセレウス菌の院内集団感染が起こりました。合計24人が感染し、そのうち２人が死亡、１人が失明しています。2月2日の共同通信によりますと、この集団感染に関して、大学病院は「感染と死亡との因果関係が否定できない」とし、遺族に謝罪をおこないました。

　セレウス菌はそれほど強い毒性を持っていないため、通常は重症化することはありません。亡くなった２人は、もともと重い病気で免疫力が低下していたことがわかっています。今回のケースでは、大量のセレウス菌が患者さんの使っていたタオルやシーツから検出されており、これらを洗濯していたクリーニング業者の洗濯機が付着の原因とみられているようです。

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　セレウス菌は経口感染をします。要するに食べ物に付着している菌を口の中に入れることによって感染するのです。ですから、クリーニング業者の洗濯機にセレウス菌が付着しているだけでなぜ集団感染したのかが、新聞記事からはよく分かりません。

　参考までに、セレウス菌は下痢型と嘔吐型に分かれます。医学の教科書には下痢型が多いと書かれていることが多いのですが、日本では嘔吐型の方が多いと思います。原因の食べ物は、米、特に焼き飯が多いと思われます。ただ、ほとんどの場合は軽症ですので、下痢や嘔吐で外来を受診した患者さんのセレウス菌の検査は、集団感染を疑わない限りはおこないません。

　ＡＬＳ（筋萎縮性側索硬化症）という難病をご存知でしょうか。

　運動神経が侵され、感覚や知能ははっきりしたまま全身の筋肉が徐々に動かなくなり、進行すると食事や呼吸ができなくなります。重症化すると人工呼吸器が必要となることもありますが、現在のところ有効な治療法はありません。日本の認定患者は約7,300人で、イギリスの宇宙物理学者ホーキング博士が罹患していることでも有名です。

　ＡＬＳの１割は遺伝性で、日本とカナダのグループがこの遺伝性のＡＬＳのワクチンの開発に取り組んでいます。マウスを使った実験では延命効果が認められ、この結果は米科学アカデミー紀要電子版に1月30日に発表され、同日の共同通信が報道しています。

　研究グループによりますと、生後約11カ月でＡＬＳを発症し寿命が約13カ月のモデルマウスにワクチンとして使うと、使わないのと比べて寿命が約30日延びたそうです。研究グループは、「ヒトへの応用が可能で、早期治療が期待できる」としています。

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　私はこれまでＡＬＳの患者さんを何人かみてきましたが、呼吸管理が大変で長期入院を強いられるか、自宅療養の場合でも家族が相当大変な負担を強いられます。今回開発に成功したワクチンは遺伝性のＡＬＳのみに有効とのことですが、これからもこの難病の治療法が相次いで開発されることに期待したいと思います。

　1月24日の毎日新聞によりますと、六甲山で遭難し24日ぶりに救出された男性が奇跡的に生還していたことが分かりました。

　この男性は、昨年10月7日に六甲山のがけから転落し遭難しており、10月31日に発見されました。発見時の体温（直腸温）はわずか22度で、浅い呼吸と１分間に40-50程度の弱い心拍数が認められたそうです。その後搬送先の病院で一度は心停止に陥ったものの、院内の救命処置で一命をとりとめ、現在は後遺症もほとんどなく職場にも復帰しているそうです。

　この男性は３週間以上もの間、食べ物はおろか水すら口にしておらず、なぜ生還できたのか現在の医学的常識では説明がつきません。

　たしかに、「低体温療法」という治療法があり、脳の外傷などの際には用いられることがあります。これは、低体温下では脳細胞が死滅しにくくなるという理由に基づいていますが、内蔵の障害を起こしやすくなるという危険性が伴います。それに、低体温療法で推奨されている体温はせいぜい32から33度程度であり、22度などというのは常識的には考えられません。

　この記事を報道した毎日新聞によりますと、一部の専門家は「冬眠」ではないかとみているそうです。

　国連が対策強化をおこなう疾病と言えば、結核、マラリア、ＨＩＶなどの感染症が有名ですが、先月の総会では糖尿病への対策強化が決議されました。感染症以外の疾患が特定の疾患対策で決議されたのは今回が初めてだそうです。

　1月22日の毎日新聞によりますと、国連が発表した決議文で、糖尿病が「深刻な合併症を引き起こし、経済的負担も大きい慢性疾患」と位置づけられています。毎年11月14日は国連が定める「世界糖尿病デイ」となるそうです。

　国際糖尿病連合（ＩＤＦ）によりますと、現在の世界の糖尿病患者は現在２億4,600万人で、成人人口の5.9％を占めます。2025年までに３億８千万人に増加し、糖尿病とその合併症の医療費は3,025億ドル（約36兆円）を超えるとみられています。

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　糖尿病は、私が子供のころはぜいたく病だと言われていましたが、最近は世界全体がぜいたくになってきたからなのか、もはや先進国のみの病気ではありません。実際、中国やタイでも糖尿病の患者さんが急増しています。

　もちろん日本でも患者さんが増え続けています。2002年の厚生労働省の調査では、患者740万人、予備軍880万人と推計されています。

　糖尿病は早期発見、早期治療が一番です。気になる人は検査を受けましょう。

　1月21日の毎日新聞によりますと、関西テレビは1月7日にフジテレビ系で全国放送したテレビ番組「発掘！あるある大辞典２」で、事実とは異なる内容が含まれていたことを発表しました。

　関西テレビによりますと、被験者がやせたことを示すのに別人の写真を使用し、アメリカの大学教授の発言の日本語訳の一部を捏造し、被験者の一部の中性脂肪値を測定せずに正常値になったと言い、血中イソフラボン濃度やホルモン値のデータを捏造したそうです。

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　このような事件は決して許されるべきではありません。私自身はその番組を見たことがありませんが、患者さんと話していると、テレビの影響を受けて（風変わりな）ダイエットをしていると話す人が少なくありません。

　納豆は植物性のたんぱく質が効率よく摂れますから、とかく動物性たんぱく質の摂取に偏りがちな現代日本の食卓に取り入れることはすすめられます。骨粗しょう症の予防になることもよく知られています。また、現在注目されているイソフラボンが豊富に含まれているのも事実です。

　しかし、摂りすぎには危険性もあります。納豆はビタミンＫが他の食品に比べるとかなり豊富に含まれています。ビタミンＫは血液が固まるときに必要ですから不足すると問題が起こります。しかしビタミンＫを過剰に摂りすぎると、肝臓にも影響を与えるでしょうし、血液が逆に固まりやすくなってしまう可能性もあります。ビタミンＫの過剰摂取は問題ないとする説もありますが、この手の学説はコロコロ変わりますから“過剰に”信じるのは考え物です。

　もともとダイエットを気にする人は、メタボリックシンドロームや生活習慣病に罹患している、もしくはその予備軍であることが多いわけで、そのような人の血液が固まりやすくなると、かえって脳梗塞や心筋梗塞のリスクが上がってしまうことも予想されるわけです。

　別のところでも述べましたが、ダイエットの王道は「バランスのとれた食事」と「運動」で、これらをないがしろにすればどんなすぐれたダイエット法も成功しないと考えるべきなのです。

　1月19日の共同通信によりますと、ＷＨＯが、「はしか（麻疹）による死者が世界全体で1999年の約87万3000人から2005年には約34万5000人に減少した」ことを発表しました。６年間でおよそ６割が減少したこととなり、ＷＨＯのチャン事務局長は「公衆衛生面での歴史的な勝利だ」と述べたそうです。

　特にアフリカでの減少率が大きく、６年間でおよそ75%も減少しているようです。

「はしか封じ込めキャンペーン」は、ＷＨＯ、国連児童基金（ユニセフ）、米国赤十字社などが連携して2001年に開始されました。アフリカなどの発展途上国を中心に、3億6000万人以上の子どもたちに予防接種を実施し、日本の国際協力機構（ＪＩＣＡ）もキャンペーンに参加しています。

　ＷＨＯは、キャンペーンは今後も世界中で継続し、はしかによる死者数を2010年に2000年の10％まで減らすことを新たな目標としています。国連は、2015年までに5歳未満の子どもの死亡率を1990年の3分の1に削減する「ミレニアム開発目標」を掲げていますが、「はしか封じ込めキャンペーン」がこの目標に貢献することが期待されています。
  
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　はしかの予防接種は世界中で普及するようになってきており、いずれ撲滅する感染症であろうと言われています。先進国ではほとんどの人がワクチン接種をおこなっていますが、例外的にワクチン接種率の低い先進国があります。それは”日本”です。実際、日本人が世界にはしかを蔓延させていると言われることもあり、「日本ははしかの輸出国」と他の先進国からは非難されています。2006年には茨城県と千葉県で集団発生の報告もあります。

　はしかは罹患してもほとんどが自然に治癒しますが、重症化することもあり、ときには命に関わる感染症となります。もしもあなたに就学前のお子さんがいるなら、早めにワクチン接種をおこないましょう。

　1月12日の毎日新聞によりますと、広島県では年末の１週間（12月25日から31日）に県内115箇所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数が130人となり、県の保健対策室は「インフルエンザの流行シーズンに入った」と発表しました。

　同対策室によりますと、県の流行開始から１〜３週間後には「インフルエンザ注意報」が発令され、５〜６週間後には「インフルエンザ警報」が発令されることが例年の傾向から推測されるそうです。

　関西ではまだ本格的な流行の兆しが見えていませんが、流行開始は秒読みの段階に来ていると考えるべきでしょう。

　ワクチンは来週までなら間に合うかもしれませんが、おそらく再来週になると遅すぎると思われます。まだ接種していない人はお急ぎを･･･

　みずぼうそうと言えば、誰もが知っている子供の感染症ですが、子供のときにかかっていなければ、大人になってから発症することがあります。よく言われるように、大人になってからみずぼうそうに罹患すると、ときに重症化することがあり入院を強いられることもあります。

　しかしながら、みずぼうそうは決して”難病”ではありません。そのみずぼうそうを難病だと勘違いして自殺を図った男性（タイ人）がいます。

　1月11日のバンコク週報（日本語でタイの情報を伝えるメディア）によりますと、タイのサケオ県で26歳の男性が森林でわらに火をつけ炎の中で拳銃自殺をしました。

　この男性は工場で働くために医師に診断書作成を依頼したところ、診察の結果、軽度のみずぼうそうに感染していることが判ったそうです。

　ところが、この男性は医学の知識が乏しいせいもあってなのか、みずぼうそうを”難病”と勘違いし遺書を残し自殺を図りました。

　遺書には次のような記載があったそうです。

「お母さん、ごめんなさい。僕は火の中で死にます。いつまでも愛しています」

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　みずぼうそうは”難病”でもなんでもなく、成人になってから感染したとしても、薬を数日間飲めば治ります。ワクチンもありますから、最近は罹患すること自体も減ってきています。

　この事件は自殺した患者さんに非があるわけではなく、きちんと説明をしなかった医師に責任があると言えるでしょう。日本で同じようなことが起こるとは考えにくいでしょうが、医師が患者さんに正しい知識を伝える義務を再認識させられる事件だと言えます。

　国立感染症研究所が12月28日にまとめた全国約3000の小児科の定点調査結果によりますと、ノロウイルスなどによる感染性胃腸炎の患者報告数は、12月11日からの1週間で6万8950人に上り、1施設当たり22.8人と、1981年の調査開始以来過去最多だった前週（22.2人）をさらに上回っています。ただ、同研究所は、感染性胃腸炎の流行は「ピークを迎えつつある」とみています。

　私自身も、今シーズンは感染性胃腸炎が例年に比べて多いなという印象があります。

　よく患者さんに聞かれるのは、「この胃腸炎はノロウイルスによるものですか」というものです。患者さんによっては、「ノロウイルスの検査をしてほしい」、との希望をもたれていますが、現在のところ、ノロウイルスの検査は保険適用がなく、自費診療でおこなうと１万円以上もするため、私は原則として検査をすすめていません。

　ノロウイルスの感染性胃腸炎は、たしかに死亡例も出ており危険な印象がありますが、健常人であれば、それほど重症化することはなく、大半は外来の点滴か、入院が必要となったとしても２〜３日で元気になります。

　また、ウイルス感染ですから、抗生物質は効果がありません。点滴のなかに入れるのは、せいぜい胃薬か吐き気止め程度で、点滴の主目的は水分補給です。

　医学の教科書には「ノロウイルスはカキによるものが多い」と書かれていますが、実際はカキで感染した人よりも、感染している人の近くにいる人が感染していくケースの方が圧倒的に多いといえます。

　ノロウイルスに限らず、感染性胃腸炎や風邪にもっとも効果があるのは、”うがい”と"手洗い”であることを再認識することが大切です。

　大阪府立公衆衛生研究所が、世界で初めて鳥インフルエンザの検査キットの開発に成功しました。鳥インフルエンザを検出するには、特殊な遺伝子診断をおこなう必要があり、これまでは特別な機関でのみ実施され、結果が出るまでに2日ほどかかっていました。

　今回、同研究所によって開発された迅速診断キットは、わずか10分で結果が得られるようです。まだ一般の病院やクリニックで使用される目途はたっていませんが、近いうちに市販される可能性もあり期待がもたれています。