医療ニュース

2009年10月20日(火) 「働く人の電話相談」昨年の倍に

 日本産業カウンセラー協会は、9月の自殺予防週間に合わせ3日間にわたり「働く人の電話相談室」をおこないました。その結果、合計1,093件の相談が寄せられたと発表しています。これは昨年(2008年)の535件の倍以上となっています。(報道は10月16日の読売新聞)

 電話相談は9月10~12日(「自殺予防週間」は10~16日)の3日間にわたり、全国13支部で行われました。相談者の内訳は、男女ほぼ半々で、40歳代が236人、50歳代が232人と全体の4割以上を占めます。本人の問題だけでなく、家族や知人についての相談もあったそうです。

 相談内容をみてみると、「経済的な問題」や「転職・退職」などが昨年に比べ増加しているようです。担当したカウンセラーによりますと、「今年は苦しい経済状況を反映した相談が目立った」そうです。

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 相談内容をカウンセラーの判断で分類しているようですが、実際は様々な要因の複合であることが多いと言えます。例えば、上司からのパワハラ→うつ→休職→貧困→消費者金融→離婚→・・・、などです。

 この電話相談は、同協会の東京支部では月~金の午前3時から8時まで無料でおこなわれています。興味のある方は、http://www.counselor-tokyo.jp/service/soudan.htmlを参照ください。

 また、厚生労働省により開設された「こころの耳 働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト」(http://kokoro.mhlw.go.jp/)も参考になるかと思います。

(谷口恭)

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2018/09/25

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