医療ニュース

2007年8月4日(土) 日本の医師不足が浮き彫りに

 医師の数が少なすぎる!というのは、勤務医であれ開業医であれ、ほとんどの医師が日々感じていることですが、先日、経済協力開発機構(OECD)が発表したデータでそれが浮き彫りとなりました。

 OECDが先月発表した「ヘルスデータ2007」によりますと、人口1000人当たりの医師数は、日本はOECD加盟30ヶ国中27位の2.0人と、OECD平均の3.0人を大きく下回っています。

 一方、1年間に医師の診察を受ける回数は、国民1人あたり日本は13.8回で、データのある28ヶ国中で最多となっています。これは、少ない医師で多くの診察をおこなっていることを意味しています。

 また、高度な医療機器の数が飛び抜けて多いのも日本の特徴のようです。人口100万人当たりのCTの設置数は、日本は92.6台で、2位以下と大差をつけ、OECD平均のおよそ4倍にも相当します。同様にMRIでも日本は1位となっています。

 これに対し、乳がんの発見に役立つ乳房エックス線撮影(マンモグラフィー)を過去1年間に受診した50-69歳の女性は、日本はわずか4.1%です。これはデータのある25ヵ国中最低となっています。

 日本の1人当たりの医療費は、2,358ドル(約28万円)と30ヵ国中19位で、これは先進7ヶ国では最低となっています。

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 以上をまとめると、日本の医療の特徴は、少ない費用で少ない医師が多くの診察をおこない、予防に力を入れず、先進医療にお金をかけすぎているということになります。

 現在日本政府は医療費抑制を目指していますが、予防医療をおこなう医師数を増やすのが日本にとって最も有益な選択ではないでしょうか・・・。