医療ニュース
2013年10月5日 電子タバコは本当に有効なのか
電子タバコの危険性については、このサイトでも取り上げたことがありますし（下記医療ニュース参照）、厚労省は何度か注意喚起を促しています（注１）。しかし、国内外を問わず電子タバコで禁煙を試みる人は増加しており（イギリスでは禁煙に取り組む人の27%が利用しているという報告もあるほどです）、あらためて科学的な危険性と有用性の検証が急がれます。
そんななか、ニュージーランドのオークランド大学で電子タバコの有効性と安全性についての評価試験がおこなわれ、医学誌『Lancet』2013年9月9日号（オンライン版）に論文が掲載されました（注２）。
研究の対象者はオークランドの18歳以上の禁煙希望者で、調査期間は2011年9月6日～2013年7月5日です。対象者は、電子タバコ（16mgニコチン入り）使用グループ、ニコチンパッチ（21mg/日）使用グループ、プラセボ（ニコチンなし電子タバコ使用）グループの３つのグループに無作為に分けられて検討されています。
その結果、６ヶ月が経過した時点で禁煙できていた人は、電子タバコのグループで7.3％（21/289例）、ニコチンパッチのグループで5.8％（17/295例）、プラセボでは4.1％（3/73例）だったそうです。数字だけでみると、電子タバコで禁煙成功率が高いように思われますが、統計学的に分析すると有意差はでなかったようです。
危険性については、それぞれの有害イベント（副作用）の発生は、電子タバコのグループで137例、ニコチンパッチのグループで119例、プラセボでは36例で、これもまた数字だけみると電子タバコで危険性が高そうですが、統計学的には有意差はないようです。
この研究からは、電子タバコは危険性があるとは言えないけれども、有効性も統計学的にはあるとは言えない、ということになります。
****************
この研究結果をみて私が最もひっかかったのは、電子タバコであろうがニコチンパッチであろうが禁煙成功率が低すぎる、ということです。
厚労省が平成21年度に調査し公表している「ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査報告書」（注３）によりますと、ニコチンパッチでの治療終了９ヶ月の時点で禁煙を継続しているのが49.2％ですから、今回のニュージーランドの調査とあまりにも数字がかけ離れています。
日本での禁煙治療はパッチよりも飲み薬（チャンピックス）が用いられることが多いのですが、厚労省のこの報告書によれば、飲み薬を用いての治療終了９ヶ月の時点の禁煙維持率は50.1％とされています。
私がこの論文を読んで最初に思ったのは、電子タバコの有効性を論じる前に、「禁煙は薬を飲めばそれだけで成功するわけではない」ということです。この研究では、対象者は禁煙希望者（smokers wanting to quit）とされていますが、本当にやめる意思があったのかどうか、そして医療者は禁煙のサポートをしたのかどうか、という点が疑問なのです。
研究の目的は「禁煙を支援すること」ではなく「電子タバコの有効性の検討」ですから、例えばカウンセリングなどのサポートはすべきでなかったということかもしれませんが、この研究でよくわかったのは「禁煙で重要なのは何を用いるかではなく禁煙を希望する人の意思と医療者のサポートこそが最重要」ということではないかと私はみています。
そういう意味で、電子タバコも使うなら本人の強い意志と医療者のサポートがあればＯＫといえるかもしれません。ただし安全性が確立していれば、です。現時点では厚労省が電子タバコの使用に注意勧告をしていますから、安易な使用は控えるべきでしょう。
（谷口恭）
注１：平成22年12月27日付けで「ニコチンを含有する電子タバコに関する危害防止措置について」というタイトルで発表しています。詳しくは下記URLを参照ください。
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000zlvf.html
注２：この論文のタイトルは「Electronic cigarettes for smoking cessation: a randomised controlled trial」で、下記URLで概要を読むことができます。
http://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736%2813%2961842-5/abstract
注３：この報告書は下記URLで読むことができます。
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/06/dl/s0602-3i.pdf
参考：医療ニュース
2009年7月31日「「電子タバコ」はやはり危険！」
2008年9月26日「「電子タバコ」に要注意！」
そんななか、ニュージーランドのオークランド大学で電子タバコの有効性と安全性についての評価試験がおこなわれ、医学誌『Lancet』2013年9月9日号（オンライン版）に論文が掲載されました（注２）。
研究の対象者はオークランドの18歳以上の禁煙希望者で、調査期間は2011年9月6日～2013年7月5日です。対象者は、電子タバコ（16mgニコチン入り）使用グループ、ニコチンパッチ（21mg/日）使用グループ、プラセボ（ニコチンなし電子タバコ使用）グループの３つのグループに無作為に分けられて検討されています。
その結果、６ヶ月が経過した時点で禁煙できていた人は、電子タバコのグループで7.3％（21/289例）、ニコチンパッチのグループで5.8％（17/295例）、プラセボでは4.1％（3/73例）だったそうです。数字だけでみると、電子タバコで禁煙成功率が高いように思われますが、統計学的に分析すると有意差はでなかったようです。
危険性については、それぞれの有害イベント（副作用）の発生は、電子タバコのグループで137例、ニコチンパッチのグループで119例、プラセボでは36例で、これもまた数字だけみると電子タバコで危険性が高そうですが、統計学的には有意差はないようです。
この研究からは、電子タバコは危険性があるとは言えないけれども、有効性も統計学的にはあるとは言えない、ということになります。
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この研究結果をみて私が最もひっかかったのは、電子タバコであろうがニコチンパッチであろうが禁煙成功率が低すぎる、ということです。
厚労省が平成21年度に調査し公表している「ニコチン依存症管理料算定保険医療機関における禁煙成功率の実態調査報告書」（注３）によりますと、ニコチンパッチでの治療終了９ヶ月の時点で禁煙を継続しているのが49.2％ですから、今回のニュージーランドの調査とあまりにも数字がかけ離れています。
日本での禁煙治療はパッチよりも飲み薬（チャンピックス）が用いられることが多いのですが、厚労省のこの報告書によれば、飲み薬を用いての治療終了９ヶ月の時点の禁煙維持率は50.1％とされています。
私がこの論文を読んで最初に思ったのは、電子タバコの有効性を論じる前に、「禁煙は薬を飲めばそれだけで成功するわけではない」ということです。この研究では、対象者は禁煙希望者（smokers wanting to quit）とされていますが、本当にやめる意思があったのかどうか、そして医療者は禁煙のサポートをしたのかどうか、という点が疑問なのです。
研究の目的は「禁煙を支援すること」ではなく「電子タバコの有効性の検討」ですから、例えばカウンセリングなどのサポートはすべきでなかったということかもしれませんが、この研究でよくわかったのは「禁煙で重要なのは何を用いるかではなく禁煙を希望する人の意思と医療者のサポートこそが最重要」ということではないかと私はみています。
そういう意味で、電子タバコも使うなら本人の強い意志と医療者のサポートがあればＯＫといえるかもしれません。ただし安全性が確立していれば、です。現時点では厚労省が電子タバコの使用に注意勧告をしていますから、安易な使用は控えるべきでしょう。
（谷口恭）
注１：平成22年12月27日付けで「ニコチンを含有する電子タバコに関する危害防止措置について」というタイトルで発表しています。詳しくは下記URLを参照ください。
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r9852000000zlvf.html
注２：この論文のタイトルは「Electronic cigarettes for smoking cessation: a randomised controlled trial」で、下記URLで概要を読むことができます。
http://www.thelancet.com/journals/lancet/article/PIIS0140-6736%2813%2961842-5/abstract
注３：この報告書は下記URLで読むことができます。
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2010/06/dl/s0602-3i.pdf
参考：医療ニュース
2009年7月31日「「電子タバコ」はやはり危険！」
2008年9月26日「「電子タバコ」に要注意！」
